平成2年度 参考資料
目次
- 1 JR(国鉄)
- 1 輸送の現況
- (1) 旅客輸送
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- (2) 貨物輸送
- 2 経営の現況
- (1) 新幹線鉄道保有機構の状況
- 1.貸借対照表
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- 2.損益計算書
- (2) 日本国有鉄道清算事業団の状況
- 1.貸借対照表
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- 2.損益計算書
- (3) 特定地方交通線
- 3 鉄道の整備
- (1) 全国新幹線鉄道網
- (2) JR線の複線電化等
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- (3) 日本鉄道建設公団及び本州四国連絡橋公団による新線建設状況
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- 4 安全対策
- (1) 事故の現況
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- (2) 事故防止対策
- @運転保安設備等の整備状況
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- A踏切道の整備状況
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- 2 国際運輸・観光
- 1 外航海運
- (1) 世界の海上輸送及び船腹量
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- (2) 我が国外航海運企業の経営状況
- 2 国際航空
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- 3 運輸関係経済協力の現状
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- 4 観光
- (1) 国際観光
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- (2) 国内観光
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- (3) 旅行業
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- 3 地域交通
- 1 旅客輸送現況
- (1) 海運
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- (2) 民営鉄道
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- (3) 自動車
- 2 経営の現況
- (1) 海運
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- (2) 民営鉄道
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- (3) 自動車
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- 3 輸送基盤施設の整備
- (1) 海運
- @国内旅客船建造量
- A本州四国連絡橋の建設と一般旅客定期航路事業への影響
- (2) 民営鉄道
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- (3) 自動車
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- (4) 自動車ターミナルの整備
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- (5) 鉄道車両工業等
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- 4 安全と環境対策
- (1) 海運
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- (2) 民営鉄道
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- (3) 自動車
- @道路交通事故の状況
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- A安全確保のための諸施策
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- B自動車運送事業の保安対策
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- C自動車整備事業の現状
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- D自動車事故による被害者の救済
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- 4 貨物流通
- 1 貨物流通の現況
- (1) 自動車
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- (2) 通運
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- (3) 民鉄
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- (4) 内航
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- (5) 港運
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- (6) 利用航空
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- (7) 倉庫
- 2 経営の現況
- (1) 自動車
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- (2) 通運
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- (3) 内航
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- (4) 港運
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- (5) 倉庫
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- 3 貨物流通施設の整備
- (1) トラックターミナル
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- (2) 倉庫
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- 5 海上技術安全
- 1 安全と環境対策
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- 2 船員
- (1) 船員の概況
- @船員数及び船員賃金
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- A船員需給
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- B労使関係
- (2) 船員の雇用対策
- @離職者四法に係る業種別離職者数状況
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- A船員雇用促進センター事業実績
- (3) 船員の保護
- @船員の労働条件の改善
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- A船員の安全衛生
- 3 造船業及び舶用工業の現状
- (1) 造船業における国際環境
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- (2) 建造量等の状況
- @受注量
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- A建造量
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- B手持工事量
- (3) 造船業の現状
- @経営状況
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- A施設と設備投資
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- B中小造船業における構造改善事業参加状況
- (4) 舶用工業の現状
- 4 造船技術の動向
- 6 港湾
- 1 港湾の現況
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- 2 港湾管理者財政(昭和63年度)
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- 3 港湾の整備
- (1) 港湾の整備状況
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- (2) 臨海部土地造成事業の実施状況
- (3) 海岸事業五箇年計画の概要
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- (4) マリーナの整備
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- (5) 港湾等における環境の整備
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- (6) 港湾における防災
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- 4 港湾技術等
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1民活法特定施設整備事業
2特定民間都市開発事業
- 7 航空
- 1 輸送の現況
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- 2 経営の現況
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- 3 空港の整備
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- 4 安全と環境対策
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- 5 航空機の運航
- 8 海上保安
- 1 海上治安の維持
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- 2 海難救助と海上交通の安全確保
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- 3 海洋汚染防止と海上防災
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- 4 海洋情報の提供等
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- 5 航路標識の現状及び海上交通情報機構
- 9 海難審判
- 1 海難の原因
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- 2 重大海難事件
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- 3 懲戒処分の状況
- 10 気象
- 1 自然現象の現況
- (1) 気象
- (2) 地震・火山活動
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- (3) 海水象
- 2 国民生活と気象業務
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- 3 気候変動対策
- 11 その他一般
- 1 運輸とエネルギー
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- 2 その他一般
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