国鉄時代は、国鉄の経営悪化に伴い技術開発への取り組みは後退したが、分割・民営化に伴い、鉄道の発展に必要で共通的な研究開発、社会的要請の高い研究開発等を行うという目的から、国鉄の鉄道技術研究所、鉄道労働科学研究所等を統合して財団法人鉄道総合技術研究所（以下、鉄道総研）が設立された。
鉄道総研及びＪＲ各社では、新幹線及び在来線の高速化技術開発、超電導磁気浮上式鉄道の技術開発、災害等の被害予測・復旧支援システムをはじめとする安全（防災）対策等の技術開発に積極的に取り組んでいる。その中でも高速化への取り組みがめざましく、特に新幹線の高速化に成果が現れている〔１−３−２５表〕。
また、国鉄時代に抑制されていた研究開発費も、分割・民営化後は増加している〔１−３−２６図〕。
