調査結果の集計・分析及びその見方 国土交通省


 
3.グラフ及び表を見るうえでの留意事項


グラフ及び一覧表を見るにあたって、次の点を考慮してご覧下さい。

  1.  グラフ及び一覧表については、それぞれの型式について同一年式の車両が40台以上あった場合に作成しています。 したがって、同一型式の同一年式の車両が40台未満の場合は、グラフ及び一覧表を作成していません。
      なお、グラフ及び一覧表の作成にあたっては、1年(12か月)毎に実施することが義務付けられている「1年(12か月)定期点検」 を実施した車両と実施していない車両を区別していません。

  1.  本調査は、全国の指定自動車整備事業者の工場(いわゆる指定整備工場)に継続検査(車検)のために入庫した車両について、 整備前の状態を自家用乗用自動車等の定期点検基準に基づき作成した「自家用乗用車の点検・整備前車両の点検結果調査票」 を用いて点検した結果から、自動車検査員等が整備を必要とすると判断した装置と部位について、取りまとめています。
     ここで「整備を必要とした」とは、道路運送車両の保安基準に適合しておらず整備を必要とすると判断されたものとしていますが、 中には、保安基準に適合しなくなるおそれが高くて整備を必要とすると判断されたものも含まれていることも考えられます。
     さらに、「各装置において整備を必要とした主な部位(%)」の表の不具合内容の記述については、調査表では「ロッド、アーム類の緩み、がた、損傷」 とあるものを、本表では「ロッド、アーム緩み等」と記述するなど、表への記述を一部の記述で代表しています(詳細については 別表(「部位の点検項目と不具合内容の記述の関係」)を参照)。 また、制動装置及び燃料装置関係における不具合内容として油等の「漏れ」がありますが、この中には「にじみ」も含まれています。

  1.  自家用乗用車の継続検査(車検)は、新車で登録後3年、その後2年間隔で行われます。
     本調査は平成17年2月〜平成17年3月(2004年度調査)に実施していますので、掲載されている年式(ここでいう「年式」とは自動車検査証(車検証)に記載されている「初度登録年」 を示します。)は平成14年、平成12年、平成10年、平成8年、平成6年、平成4年と1年とびとなっています。
     なお、見たい車両の年式に該当するグラフ等がない場合は、その年式の前後の年式のものを参考としてください。

  1.  それぞれの装置に整備を必要とした車両数がどのくらいあるか(整備を必要とした装置(%))を示したレーダーグラフについては、 この目盛りを最大40%としています。したがって、40%以上あった場合であってもグラフの線は「40」の位置となっています。 各装置名の下に記載してある数字が割合(%)を示していますので参考にしてください。

  1.  長さ、幅、高さ、車両重量、定員などについては、型式のうちの1つのグレード(類別)だけを記載してあります。 したがって、同じ型式であってもここに書かれている数字等と違う場合があります。