(1) 太陽光発電の有効性
太陽エネルギーの活用は自然エネルギーの活用の中で比較的小規模の導入も可能であり、制約も少ないため積極的に導入が期待される。
ここでは、日照時間の差に着目し、太陽エネルギーの導入適性について地域ごとの検討を行った。
年間日照時間の平年値(1961〜1990年)の国内の分布より、各地域の日照時間の差は概ね次のとおりである。
対象地域 | 年間日照時間 | 備考(中間値) |
---|---|---|
北東地域(宮城県) | 1,800〜1,900時間 | 1,850時間 |
北東地域(福島県) | 1,900〜2,000時間 | 1,950時間 |
北東地域(栃木県) | 1,800〜1,900時間 | 1,850時間 |
北東地域(茨城県) | 1,800〜2,000時間 | 1,900時間 |
中央地域-東海地域(岐阜県) | 1,900〜2,100時間 | 2,000時間 |
中央地域-東海地域(愛知県) | 2,000〜2,100時間 | 2,050時間 |
中央地域-東海地域(静岡県) | 1,900〜2,100時間 | 2,000時間 |
中央地域-三重・畿央(三重県) | 1,800〜1,900時間 | 1,850時間 |
中央地域-三重・畿央(畿央地域) | 1,700〜1,800時間 | 1,750時間 |
参考資料:気象庁資料
日照時間で見て、最小(幾央地域)〜最大(愛知県)で、1,750〜2,050時間と概ね1.17倍の差異の範囲内にある。
太陽光発電を同面積設置した場合に得られる発電量は、日照時間と発電量が比例すると仮定すると、最小から最大の地域まで含めて1.17倍(差異は17%)程度の地域差が生じる。
ただし、各地域内での新都市の具体的な立地場所によって、局地的な地形の影響(小山の影となる等)を含めると、今回のマクロ的な分析結果は、概ねの傾向を示す程度と判断することが適切と思われる。