環境負荷の少ない都市・国土構造に関する研究

―首都圏モデル―

◆要旨

我々の生活は､エネルギーの消費や汚染物質の排出等、様々な環境負荷を発生させているが､地球環境の有限性が認識されるようになった今日、持続可能な発展をしていくためには､環境負荷の少ない都市･国土構造の構築を検討していく必要がある。

特に、人口や産業の集積が著しい首都圏は我が国経済の発展を牽引する役割を期待されており、その活力を引き出すための交通基盤整備や都市施策が CO2排出量の増大を招く結果となると、我が国として今後果たしていかなければならない地球温暖化防止に逆行することとなる。このため、首都圏における交通体系及び都市構造に関する施策が、中長期的に同地域からのCO2排出量に及ぼす影響を評価した。

従来の多くのシミュレーションが交通体系に係る施策を交通市場のみにおいて評価しているのに対し、本研究では交通と土地利用の相互作用を考慮したモデルを用いている点が大きな特徴となっている。また、モデルの開発やシミュレーションの実施に当たっては、(株)価値総合研究所村林正次主席研究員及び山崎清、山本雅資研究員にご協力いただいた。

さらに、本研究を行うに当たっては、研究会を設置し、花木啓祐東京大学工学系研究科教授、秋澤淳東京農工大学生物システム応用科学研究科助教授、兵藤哲朗東京商船大学流通情報工学課程助教授、森本章倫宇都宮大学工学部助教授から、大変有益かつ貴重なご指導をいただいた。ここに感謝の意を表したい。

◆発行

国土交通政策研究第14号／平成14年12月

◆在庫

◆詳細

◆事後評価