激甚な災害が頻発する状況下、災害が起こった際に、その内容を適切に調査することの重要性はますます高まっています。その一方、災害の態様は様々で、複雑な状況を呈することも多く、災害の調査を行うことは重要という一般論だけをもって、災害現場で調査を行い、関連情報を収集しても、必ずしも有用な知見が獲得できるとは限りません。

　このことを踏まえ、災害調査の実施が検討される際に、考慮すべき事項と役立つ事項を述べ、当該災害調査が「災害の内容から有益な知見を得る」ものになるための助けとするものです。

• 第10章　災害調査（R5.5改定）

　災害調査の成果は、適切な形で蓄積し、技術情報として共有化することも重要です。ここでは、これまでの主な災害調査の結果を共有します。

◆国総研

（HPトップ＞研究・活動の紹介＞災害関連情報＞災害調査＞国内で生じた災害の調査報告）

• 平成30年北海道胆振東部地震で発生した液状化被害等に関する専門家派遣結果（概要）
• 平成28年(2016年)熊本地震における下水道施設被災状況緊急調査報告
• 平成26年8月豪雨による広島県で発生した土砂災害の現地調査現地調査報告

◆国総研

（HPトップ＞研究成果・データ＞国総研資料等＞国土技術政策総合研究所資料）

• 令和元年（2019年）房総半島台風および東日本台風による土木施設・建築物等災害調査報告
• 大阪湾沿岸の港湾地域における台風1821号に伴う 高潮等の調査報告
• 平成28年（2016年）熊本地震土木施設被害調査報告

◆土木学会　水工学委員会　水害対策小委員会

HPトップ＞委員会活動＞水工学委員会＞部会・小委員会・懇談会など＞水害対策小委員会＞災害調査団報告書）