宅地防災

データベース

※データの利用にあたっては、データの提供者及び管理者の定める規約等にしたがってください。


1.ボーリングデータ

(1)全国的なデータ
名称 地域等 提供・管理 データの所在 備考
統合地下構造データベース:ジオ・ステーション 全国 (独)防災科学技術研究所 http://www.geo-stn.bosai.go.jp/jps/index.html 備考欄に(※)の記載がある地方公共団体のデータを含んでいます。
国土地盤情報検索サイト Kunijiban 全国 (独)土木研究所 http://www.kunijiban.pwri.go.jp/jp/ 国土交通省の直轄工事データ
全国電子地盤図 全国 地盤工学会 ※上記「ジオ・ステーション」に統合  

(2)地域別の広域データ
名称 地域等 提供・管理 データの所在 備考
北海道地盤情報データベース 北海道 地盤工学会北海道支部 http://jgs-hokkaido.org/pastweb/hokkaido.html 有償(CD-ROM)
東北地盤情報システム みちのくGIDAS 東北地方 東北地盤情報システム研究会 https://www.michinoku-gidas.jp/  
ほくりく地盤情報システム 北陸地方 北陸地盤情報活用協議会 http://www.jiban.usr.wakwak.ne.jp/ 有償・会員制
地盤情報データベース 関東地方 地盤工学会関東支部 http://www.jiban.or.jp/kantou/index.html 有償(「関東の地盤」付録DVD)
関西圏地盤情報データベース 近畿地方 関西圏地盤情報協議会 http://www.kg-net2005.jp/ 有償・会員制
四国地盤情報データベース 四国地方 四国地盤情報活用協議会 http://www.shikoku-geodb.com/ 有償(CD-ROM)
九州地盤共有データベース 九州地方 地盤工学会九州支部 http://jgskyushu.jp/xoops/ 有償(CD-ROM)

(3)都道府県市別のデータ
名称 地域等 提供・管理 データの所在 備考
とちぎ地図情報公開システム 栃木県 栃木県県土整備部技術管理課 http://www.dgis.pref.tochigi.lg.jp/map/login.aspx (※)
土木工事の際に行った地質調査の結果
栃木県 地質調査資料 栃木県 栃木県県土整備部建築課 http://www.pref.tochigi.lg.jp/h10/town/jyuutaku/kenchiku/kouji/tishitu.html 公共建築物の建設の際に行った地質調査の結果
群馬県ボーリングMap 群馬県 (公財)群馬県建設技術センター http://www2.gunma-kengi.or.jp/boring/ (※)
e~コバトン環境マップ 埼玉県 埼玉県環境部温暖化対策課  http://www.kankyou.pref.saitama.lg.jp/kankyou/Default.aspx (※)
(統合地下構造データベース:ジオ・ステーション) 茨城県 茨城県土木部
(独)防災科学技術研究所
http://www.geo-stn.bosai.go.jp/jps/index.html (※)
(統合地下構造データベース:ジオ・ステーション) 水戸市 水戸市
(独)防災科学技術研究所
http://www.geo-stn.bosai.go.jp/jps/index.html (※)
千葉県地質環境インフォメーションバンク 千葉県 千葉県環境生活部水質保全課 https://www.pref.chiba.lg.jp/suiho/chishitsu.html (※)
東京の地盤(web版) 東京都 東京都建設局土木技術支援・人材育成センター http://doboku.metro.tokyo.jp/start/03-jyouhou/geo-web/00-index.html (※)
かながわ地質情報MAP 神奈川県 (財)神奈川県都市整備技術センター http://www.toshiseibi-boring.jp/ (※)
横浜市地行政地図情報提供システム「地盤View」 横浜市 横浜市環境創造局政策調整部環境科学研究所 http://wwwm.city.yokohama.lg.jp/  
ガイドマップかわさき(地質図集) 川崎市 川崎市環境局環境対策部環境対策課 http://kawasaki.geocloud.jp/webgis/?p=0&bt=0&mp=38-2 (※)
県域統合型GISぎふ 岐阜県 岐阜県県土整備部技術検査課 http://www.gis.pref.gifu.jp/  
静岡県統合基盤地理情報システム 静岡県 静岡県高越基盤部建設支援局技術管理課 http://www.gis.pref.shizuoka.jp/  
三重県地図情報サービス「Mie Click Maps」 三重県 三重県県土整備部公共事業運営課 http://www.map.pref.mie.lg.jp/  
鈴鹿市シティサイト(土地情報) 鈴鹿市 鈴鹿市都市整備部都市計画課 他 http://www.city.suzuka.lg.jp/city/chiri/index.html  
 (統合地下構造データベース:ジオ・ステーション) 滋賀県 滋賀県土木交通部
(独)防災科学技術研究所
http://www.geo-stn.bosai.go.jp/jps/index.html (※)
神戸JIBANKUN 神戸市 神戸の地盤・減災研究会 http://www.strata.jp/KobeJibankun/ 有償
しまね地盤情報配信サービス 島根県 島根県土質技術研究センター http://www.shimane.geonavi.net/shimane/top.jsp  
おかやま全県統合型GIS 岡山県 岡山県土木部技術管理課 http://www.gis.pref.okayama.jp/map/top/index.asp  
徳島県地盤情報検索サイト 徳島県 徳島県県土整備部建設管理課 http://e-awajiban.pref.tokushima.jp/  
こうち地盤情報公開サイト 高知市等 高知地盤災害情報評価委員会 https://geonews.zenchiren.or.jp/kochi/index.html  
 (統合地下構造データベース:ジオ・ステーション) 長崎県 長崎県土木部 http://www.geo-stn.bosai.go.jp/jps/index.html (※)
かごしま地盤情報閲覧システム 鹿児島県 (公財)鹿児島県建設技術センター http://www.kago-kengi.or.jp/map/geoMapKiyaku.php  

(4)その他
名称 地域等 提供・管理 データの所在 備考
宮崎県地質調査情報データベース 宮崎県 宮崎県建設技術センター http://www.pref.miyazaki.lg.jp/kanri/shigoto/rodo/
Tel:0985-85-1515
紙媒体にて公開(直接左記センターまでお問い合わせ下さい。)
※上記に記載のない地方公共団体についても、直接問い合わせいただくことによりデータの提供が得られる場合があります。

2.液状化マップ
名称 地域等 提供・管理 データの所在 備考
国土交通省ハザードマップポータルサイト(地盤被害(液状化)マップ) 全国
国土交通省国土地理院応用地理部応用地図課
(個別の液状化マップについては、各リンク先の地方公共団体)
http://disaportal.gsi.go.jp/  
新潟県内の液状化しやすさマップ 新潟県 国土交通省北陸地方整備局、地盤工学会北陸支部 http://www.hrr.mlit.go.jp/ekijoka/  
※地方公共団体により、液状化マップを作成するための調査や判定基準等が異なりますので、各々の液状化マップに記載の内容について単純な比較を行うことはできません。

3.被災履歴図
名称 地域等 提供・管理 データの所在 備考
土地分類調査(災害履歴図) 首都圏・中部圏・近畿圏の一部※ 国土交通省国土政策局国土情報課 http://nrb-www.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/land/land_history_2011/pdf_kiyaku2.php?pdf_kind=flood  
※東京、神奈川、埼玉、千葉、岐阜、愛知、三重、奈良は公表済み。大阪周辺は公表準備中。

4.地盤特性図
名称 地域等 提供・管理 データの所在 備考
土地分類調査(地形分類図) 首都圏・中部圏・近畿圏の一部※ 国土交通省国土政策局国土情報課 http://nrb-www.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/land/land_history_2011/pdf_kiyaku2.php?pdf_kind=landform  
土地条件図 全国 国土交通省国土地理院応用地理部防災地理課 http://www.gsi.go.jp/bousaichiri/lc_index.html  
明治前期の低湿地データ 関東地区・近畿地区 国土交通省国土地理院応用地理部防災地理課 http://www.gsi.go.jp/bousaichiri/lc_meiji.html  
※東京(区部周辺)、神奈川(川崎、横浜、横須賀周辺)、埼玉、千葉、岐阜、愛知は公表済み。東京(都下)、神奈川(藤沢、平塚周辺)、三重、大阪周辺、奈良は公表準備中。

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