平成12年9月6日発表
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運輸データによる景気先行DI採用系列
@営業用自動車(貨物)特別積合、A営業用自動車(貨物)一般、 B国内航空(貨物)合計、C冷蔵倉庫 月末保管残高、 D国内航空(旅客)幹線、E自動車新車登録台数 合計、 F高速道路利用台数 合計 |
A | 運輸景気DIが50%を上回ったとき(=拡張している系列が総系列のうち半数以上を占める)に「+」、下回ったときに「−」を付していく。 |
B | 景気基準日付による景気後退期(=景気の山から谷までの局面)において、「+」が3ヶ月連続した場合に、これを「景気拡張転換シグナル」が出たものとする。同様に、景気基準日付による景気拡張期(=景気の谷から山までの局面)において「−」が3ヶ月連続した場合に、これを「景気後退転換シグナル」が出たものとする。 |
表1 運輸景気先行DIの検証
運輸景気DIの 転換シグナル |
景気基準日付 による転換点 |
先行月数 | |
景気後退期 | 1981年6月 1982年5月 1983年1月 |
1983年2月(谷) | - - 1ヶ月 |
景気拡張期 | - | 1985年6月(山) | × |
景気後退期 | 1986年5月 | 1986年11月(谷) | 6ヶ月 |
景気拡張期 | 1990年11月 | 1991年2月(山) | 3ヶ月 |
景気後退期 | 1991年4月 1993年4月 |
1993年10月(谷) | - 6ヶ月 |
景気拡張期 | 1995年7月 1996年7月 |
1997年3月(山) | - 8ヶ月 |
景気後退期 | 1999年1月 | 1999年4月(谷) | 3ヶ月 |
図2−1 実質GDPと輸送業総合指数の推移(原系列・前年比)
図2−2 実質GDPと鉱工業生産指数(IIP)の推移(原系列・前年比)
図2−3 実質GDPと輸送業総合指数 図2−4 実質GDPと鉱工業生産指数
・輸送業総合指数(推計期間1980年第1四半期〜1999年第3四半期) (実質GDP前年比)=0.0097+0.7626×(輸送業総合指数前年比) (4.26)(10.78) 自由度修正済決定係数=0.5961(カッコ内はt値) |