通勤や通学、子どもの送迎、通院、買い物、地域の人との交流。私たちの暮らしは、日々の移動によって支えられています。だからこそ、地域からバス路線などの公共交通が失われることは、単に「移動手段が減る」だけの問題ではありません。行きたい場所へ行けないことで、教育や医療、就労、買い物、地域コミュニティへの参加といった生活の選択肢そのものが狭まる可能性があります。
では、「交通空白」を解消するために必要なのは、新しい乗りものを増やすことだけなのでしょうか。移動したくなる目的地や、歩きたくなる街をどうつくるのか。市町村の境界を越えて暮らす人々の移動を、誰が支えるのか。そして、データやデジタル技術は、地域の暮らしをどう変えられるのか。
対談企画の第1回では、まちづくりを研究する中央大学 准教授の三浦詩乃氏と、移動・モビリティ分野の専門家である計量計画研究所 理事の牧村和彦氏を迎えました。国土交通省が進める地域交通DX推進プロジェクト「COMmmmONS(コモンズ)」への期待も含め、暮らしの視点から交通空白を考えます。
交通空白を生活機会の問題として捉える
――「交通空白」という言葉からは、公共交通の利便性が低い地域や、移動手段がない状態が想像されます。しかし、移動の自由が失われることは、その先にある生活機会を失うことにもつながるのではないでしょうか。
牧村:その捉え方は、私にとって腑に落ちます。
――海外では、同じような課題をどのように捉えているのでしょうか。
牧村:最近は、ヨーロッパの政府などで「交通貧困(Transport Poverty)」という言葉が使われています。「交通空白」が行政や交通事業者の目線から生まれた表現だとすれば、「交通貧困」は市民の暮らしを起点にした表現だと言えます。
――どのような状態が「交通貧困」に当たるのでしょうか。
牧村:さまざまな定義があります。代表的なものとしては、目的地まで安全かつ快適に移動できる環境や交通手段へのアクセスがない状態、通勤・通学・送迎などにかかる交通費の負担が大きい状態、移動に長い時間を要する状態などがあります。交通費については、年収の10%を超える状態を一つの目安とする場合もあります。
移動手段と行き先を一体で考える
――今後、免許返納などによってクルマを使えず、移動が難しくなる方が増える可能性があります。この課題を、まちづくりの側からどのように見ていますか。
三浦:私は、クルマだけを中心に捉えることに課題があると考えています。日本は、戦後、アメリカのように、クルマを中心とした社会をつくってきました。東京のように公共交通が発達し、多くの人が使いこなしている地域もありますが、地方では事情が異なります。
国土交通省でも都市交通を見直すための委員会を立ち上げられ、交通の軸と拠点にメリハリをつける考え方を示しています。一方で、これからもクルマで街を訪れる人はいます。私は都市性の根幹にある「街を歩きたくなるかどうか」を研究しています。ヨーロッパでは、クルマから降りたら(駐車場は地下に整備)、そこから面的に子どもや高齢者が歩きやすい環境が小さな街にも見られます。日本の地方都市では、まだ十分に実現できていません。
また、ある地方都市で行なったワークショップでは、歩いている人が極端に少ないため、街を歩くこと自体が目立つので、気兼ねされているという意見がありました。治安の問題ではなくても、人目が気になり、安心して歩きにくいと感じることがあります。道路の構造だけでなく、歩いて過ごしやすい雰囲気も、街の大切な要素で、これは歩行距離のような指標では計りにくいですね。
――街への「行き方」だけでなく、到着した後の「過ごし方」まで一体で考える必要がありそうですね。
牧村:とても大事な論点です。まちづくりと交通を一緒に考えようと以前から言われていますが、実際にはなかなか進みません。クルマを使う生活が定着している方に「新しいモビリティサービスを導入するので使ってください」と説明しても、「移動手段ができても目的地は変わらない」「普段はクルマを使っているから生活は変わらない」と言われれば、その通りなのです。
都市部では、商業施設をつくる際に最低限整備すべき駐車場の台数が条例で定められています。同じように、郊外に大規模な商業施設をつくる際には、屋根付きのバス停や待合場所を設けることを義務づける。海外にはそのような例があり、日本でも考える必要があります。
病院や学校などの公共施設を再編する際も、タクシープールだけでなく、使いやすいバス停や、幹線交通につながるフィーダー交通を整備する。周辺からアクセスしやすくなれば、人が訪れ、街の活力にもつながります。しかし現状では、施設の設計の最後にバス停の位置を決めることも少なくありません。アメリカには公共施設に交通の中心拠点を設けた例がありますが、日本では、まだ十分に見られないと感じています。
――歩きやすい街の「行き方」と「過ごし方」について、三浦先生はどう考えますか。
三浦:クルマで街を訪れると、ドライバーはどこにいつまで駐車できるかが気になり、その街の本来の豊かさを十分に楽しめない場合があります。
牧村:駐車場所を探すだけでも、時間がかかりますからね。
三浦:そして、街には多様な方に来ていただくことが大切です。私たちはAIカメラやGPSを活用して人流を計測し、地域の歩行の仕方について新しい知見を探索する研究に取り組んでいます。富山市と連携した研究では、駅前広場と街のつながり方がイベント時の歩行者数の分布にどう影響するかを調べました。移動と交通結節点の関係も、興味深いテーマです。同じく、富山市で「プレフレイル世代」、特に40代、50代の方々に着目した研究にも学生が取り組んでいます。GPSデータを活用すると、差は小さいものの、ほかの世代より徒歩圏(500m以下の短距離)での自動車移動の割合が少ないことが分かりました。この世代の移動需要は高齢の親や子どもの送迎にあることも見えてきて、こうした目的地への公共交通結節点からのサービスを向上することで、自動車依存度が改善されないかと考察しています。
人流データから街での体験を読み解く
――富山市に加えて、城崎温泉でも人流データを用いた研究を行っているのですね。
三浦:城崎温泉では、安全で安心して「そぞろ歩き」ができる温泉街の実現を目指し、クルマの交通量を抑制する交通社会実験の研究を行いました。そぞろ歩きというコンセプトを重視して、ニューヨークや東京のような都市にない、ゆとりのある歩き方をされているのではないか、社会実験でそれらが増えないか、と仮説をたてました。そこで、学生に頑張ってもらい、画像分析による骨格推定を使い、歩く人の仕草を調べる研究をはじめました。
牧村:歩いている姿から、単なる移動なのか、そぞろ歩きをしているのかを読み取るということですね。とても興味深い研究です。人々がそぞろ歩きする姿そのものが、温泉街の美しい景色になります。
三浦:日本の温泉街と聞けば、そのような情景を思い浮かべますが、実際には車の走行状態によってはそうなっていない場所や時間帯もあります。調査では「そぞろ歩きをしたか」という主観的なアンケートも行い、そのときに歩行者の方々がどのように細かな仕草を自覚していたかデータを得ました。
温泉街の景観は多様な仕草と相関がありそうです。また、「誰かと来ている」ことも重要です。対話をしながら歩く人は、「あそこにも行ってみよう」と相談できるからか、一人で訪れた人より立ち寄り場所が多くなる傾向がありました。
そぞろ歩きを生み出すには、歩ける空間を整えるだけでなく、「誰かと時間を一緒に過ごす」というきっかけをつくることも重要です。
市町村を越える暮らしをCOMmmmONSでどう支えるか
――国土交通省は、地域交通DX推進プロジェクト「COMmmmONS」を進めています。自治体と事業者がデータを共有・標準化し、持続可能な移動インフラの構築を目指す取り組みです。地域には、どのような役割が期待されますか。
牧村:私が期待しているのは、都道府県の動きです。国は、移動インフラを構築するための標準的な形をつくりつつあります。一方、それを地域で具体化する役割は、都道府県が担えるのではないかと考えています。
人々は日常生活のなかで、市町村の境界を意識して移動しているわけではありません。現在、一部の市町村では公共ライドシェアやコミュニティバスが運行されていますが、暮らしの実態に合わせるには、市町村の境界を越えて考える必要があります。都道府県が市町村の取り組みをつなぎ、交通に関するデータを収集できれば、地域で人がどのように動いているかを見える化できます。国と都道府県では、把握している課題の粒度も、担える役割も異なります。
「COMmmmONS」という共通の枠組みを生かしながら、各地域の実態や条件に合った「県版COMmmmONS」のような仕組みや取り組みへ発展させていくことも大切だと思います。
――官民がデータを共有し、地域を越えて連携するためには、何が必要でしょうか。
三浦:エリアマネジメントでは、しばしば行政では取れていない詳細のデータを自助努力で取得されています。民間企業や団体が保有するデータについて、行政が一方的に「出してください」と求めるだけでは、協力を得るハードルが高い場合があります。だからこそ、民間同士が互いの目的や価値を理解し、連携できる関係も必要だと思います。各エリアの担い手は、ほかの地域が持つデータや知見に関心を持っています。データを掛け合わせ、連携・分析した結果が自分たちのエリアの価値として返ってくることは明らかですので、相互のデータへのアクセス権の工夫などによって、共有が進むのではないでしょうか。
地域に愛され育てられる交通へ
――COMmmmONSを、交通に詳しい人だけでなく、暮らしに関わる多くの人に知ってもらうには、どのような視点が必要でしょうか。
牧村:地方では、クルマが日常の中心にあり、バスや鉄道が生活の選択肢として見えにくくなっている地域があります。だからこそ、新しいサービスを導入するだけでなく、その地域の人に愛されるものにしていかなければなりません。
ヨーロッパやアメリカでは、バスや電車の運転士が、消防士のように地域から尊敬されていると感じる場面があります。サービスの機能だけでなく、公共交通や、それを支える人への理解を育てることも大切です。COMmmmONSのさらに先には、地域に愛され、地域の人々とともに育てられるサービスが必要だと思います。
三浦:私もロンドンを訪れた際、バスの運転士が尊敬されていると感じました。同じルートを何度も走り、街で何かが起きれば通報してくれる。単に乗客を運ぶだけではなく、地域を見守る存在でもあるのだと思います。
牧村:スペインでは、乗客がバスの運転士の隣で会話している姿も見かけます。日本では安全上、運転士への話しかけを控える場面が多いですが、かつては交通のなかにも、もっと日常的なコミュニケーションがありました。乗りものが人と人をつなぐという、大切な役割を忘れないでほしいですね。
交通空白を自分たちのテーマにする
今回の対談から見えてきたのは、交通空白が、バスや鉄道の有無だけで決まる問題ではないということです。移動にかかる時間や費用、目的地へのアクセス、街での過ごし方、人とのつながり。さまざまな要素が重なり、人々が得られる生活機会を形づくっています。
その解決には、交通事業者や行政だけでなく、まちづくり、教育、医療、商業、データ活用、サービス開発など、多様な立場からの参加が欠かせません。地域の移動をデータで捉え、分野や地域の境界を越えて共有し、新しいサービスや街のあり方につなげていく。COMmmmONSは、そのための共通基盤となることを目指しています。
交通にこれまで関わってこなかった人の視点だからこそ、見つけられる課題や、生み出せる選択肢があります。「誰が、どこへ行けずにいるのか」「移動できた先で、どのような時間を過ごせるのか」。日々の暮らしから問いを立てることが、交通空白を解消する最初の一歩になります。
Updated:
インタビュワー: 唐澤 舞 (Mai Karasawa) 文: 川辺 謙一 (Kenichi Kawabe) 撮影: 森裕一朗(Yuichiro Mori)