背景と狙い

整備したGTFSが、計画業務に活かされていない実情

　自治体が地域公共交通計画を検討する現場では、バス路線の見直しやダイヤ改正といった重要な意思決定が、必ずしもデータに基づいて行われていません。本プロジェクトの出発点は、こうした現場の実情でした。

　GTFS（General Transit Feed Specification）は、時刻表や路線情報を扱う交通データの国際標準形式です。日本国内でも整備が進み、経路検索サービスにデータを提供する自治体や交通事業者は増えてきました。一方で、そのGTFSデータが自治体自身の業務である計画策定や運行改善に使われていないというギャップがありました。

　「せっかく整備したデータが、経路検索に提供されるだけで終わっている。路線の見直しやダイヤ改正にも使えるといいのに、と感じていました」

　そう語るのは、本実証を担当したパシフィックコンサルタンツ デジタルサービス事業本部 情報事業部 空間情報室 技術課長の榎本真美さんです。

　本実証で特に解決したかった課題は、大きく3つあります。

　1つ目は、分析の専門性の壁。交通データ分析には、GIS（地理情報システム）など専門的なツールや知識が必要で、自治体職員や中小の交通事業者が自力で扱うのは容易ではありません。結果として、分析作業は外部委託に頼らざるを得ない状況が続いていました。

　2つ目は、シナリオ検討の壁。路線の再編やダイヤ改正を考える際、本来は複数の案を並べて比較したいところですが、シナリオを作成し、結果を可視化する環境が整っていませんでした。

　3つ目は、利用実績データ活用の壁。ICカードの乗降履歴などのデータは存在しているものの、事業者ごとに形式が異なり、GTFSとも紐づいていないため、「どの路線・どの便が、どれくらい使われているのか」を把握しにくい状態でした。

要件定義と設計プロセス

「専門知識がなくても使える」ことを最優先にした設計

　要件定義にあたっては、複数の協力自治体へのヒアリングを実施しました。そこから見えてきたのは、「データがあっても、自分たちでは分析できない」という共通の悩みです。

　「GISを使える職員がほとんどいない」、「分析の手順がわからない」。そうした声を受け、本プロジェクトでは「専門知識がなくても直感的に使えること」を設計の最優先事項に据えました。

　工夫した点は、専門用語を極力使わないUI/UXです。その一方で、わかりやすさを重視するほど、機能をどこまで盛り込むかの判断が難しくなるという課題もありました。現場から寄せられる多様な要望をすべて盛り込むと、かえって操作が複雑になります。何を残し、何を削るか。その取捨選択が、設計上の大きなテーマでした。

　そこで本実証では、設計段階で仕様を固め切るのではなく、実際の利用を通じて改善していくアプローチを採りました。ハンズオン形式のワークショップを複数回実施し、自治体職員にツールを実際に操作してもらいながら、「ここがわかりにくい」、「この機能は現場では使わない」といったフィードバックを収集しています。得られた意見を次の開発・改善に即時反映する形で、UI/UXと機能のバランスを調整していきました。

技術的特徴と開発内容

GTFSを「分析に使えるデータ」へ。計画業務を支える技術設計

　本プロジェクトの技術的な柱は、GTFSデータを交通分析に使いやすい形へ整える仕組みです。

　GTFSはもともと経路検索向けに設計された仕様のため、そのままでは交通分析に使いにくい部分があります。例えば、データが「標柱（のりば）」単位で管理されている点です。計画検討や運行改善の場面では、上下線が別になっている標柱ごとではなく、停留所単位で乗降人数を集約して把握したいケースが多くあります。

　今回開発したツールでは、こうした実務上の使いづらさを補うため、標柱単位のデータを停留所単位に自動的に整理してくれます。さらに、往復区分や平日・休日、運行する区間といった便を自動的に分類し、分析できるようにしました。往復区分が未入力のデータについても、GTFSの内容を解析して自動推定するなど、分析に必要な下処理をツール側で吸収する設計としています。

　もう一つの特徴が、ICカードの乗降履歴とGTFSを結びつけるアルゴリズムです。

　ICカードのデータには、「カードをかざした時刻と停留所名」しか記録されていません。そこで、その時刻をGTFSの時刻表データと照合し、「この利用者は、この路線のこの便に乗った可能性が高い」と推定します。

　これにより、停留所別・便別の乗降分析や、どこからどこへの移動が多いかを示すOD分析（発着地分析）が可能になりました。入力する乗降実績データは、「COMmmmONS（コモンズ）」が定めた「乗降実績データ標準仕様書（鉄道・バス）」に対応しています。従来バラバラだったICカードシステムから出力するデータ形式の加工編集の手間を削減し、より多くの地域で使える仕組みを目指しています。

実証・テスト

富山・高松での実証と、全国自治体を巻き込んだ検証

　実証は、実際の自治体業務を想定した環境下で行われました。期間や実施体制、検証方法は以下のとおりです。

• 実証期間：2024年11月～2025年1月（約3か月間）
• 実施地域：富山県内の自治体・交通事業者、香川県高松市の自治体・交通事業者
• 提供形態：ツールはクラウド型のWebサービスとして提供し、参加者はブラウザからアクセスして使用
• 関連取り組み：実証期間中には、全国の自治体・交通事業者を対象とした体験会も開催

　期間中には、ハンズオン形式のワークショップを計3回実施し、各回で得られたフィードバックを次の改善に即時反映する形で開発を進めました。こうしたサイクルを通じて、地域を越えた共通課題も浮かび上がってきました。

　榎本さんは、「ある自治体で出た改善案が、別の自治体でも評価されることがあり、地域を超えて共通するニーズがあることを実感しました」と話します。

実証結果と評価

「自分たちで分析できた」という現場の手応え

　実証結果は、定量・定性の両面で明確な成果を示しました。特に、作業効率や分析の再現性といった点で、以下のような定量的成果が確認されています。

• 従来のGIS手法と比べ、作業時間を86％削減
• GIS未経験者・初心者の100％が自力で分析を完了
• ICカードデータからの便推定率は97％
• 「外部委託を減らせる」と回答した職員は76％

　いずれも、当初の目標を上回る結果です。

　定性的にも、「分析を自分たちでできるようになった」、「結果を見ながらサービスを検討できる」といった声が多く寄せられました。中には、実証で使ったツールを用いて、職員自らがダイヤ改正用のGTFSデータを作成し始めた自治体もあります。

課題と学び

「動く」から「使い続けられる」ツールへ

　一方で、課題も見えてきました。分析機能のさらなる高度化や、隣接自治体・複数事業者をまたいだ広域分析への対応など、現場からの要望は多岐にわたります。

　重要なのは、機能を足しながらも、「初めて使う人が迷わない」わかりやすさを保てるかどうか。技術として成立するだけでなく、現場で使い続けられることが、次のハードルになります。

今後の展望

OSSとして全国へ。「まずデータを見る」を標準に

　「公共交通の課題は全国共通です。一つの自治体だけで抱え込まず、成功事例を共有することで、データ活用の裾野を広げていきたい」と榎本さん。

　GTFSを「作って終わり」にせず、計画や改善に何度も使い回せる“資産”として活かしていく。本実証は、そんな地域交通DXの次の一歩を具体的に示した取り組みとなりました。