１　建築物の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止

１-１ 次の事項に配慮し、建築物の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止を図ること。
(1)外壁の方位や室の配置等に配慮して建築物の配置計画、平面計画を行うこと。
(2)外壁、屋根、床、窓及び開口部の断熱性を高いものとすること。
(3)窓からの日射の適切な制御が可能な方式の採用や緑化の促進等により日射による熱負荷の低減を図ること。

１-２　別表第１(い)欄に掲げる用途に供する建築物に関しては、当該建築物の屋内周囲空間（地階を除く各階の外壁の中心線から水平距離が５メートル以内の屋内の空間、屋根の直下の階の屋内の空間及び外気に接する床の直上の屋内の空間をいう。以下同じ。）の年間熱負荷を各階の屋内周囲空間の床面積の合計（単位　平方メートル）で除して得た数値が、同表（ろ）欄の当該各項に掲げる数値に規模補正係数を乗じて得た数値以下となるようにするものとする。この場合において、屋内周囲空間の年間熱負荷及び規模補正係数は、次の(1)及び(2)に定めるところによるものとする。

(1)　屋内周囲空間の年間熱負荷は、１年間（各室について用途ごとに使用時間が設定されている場合には、その時間に限る。以下同じ。）における次のイからニまでに掲げる熱による暖房負荷及び冷房負荷を合計したもの（単位　メガジュール）とすること。

　　これらの式において、Ｖ、Ａ_Ｐ及びＮは、それぞれ次の数値を表すものとする。

(2) 規模補正係数は、建築物の地階を除く各階の床面積の合計（単位　平方メートル）を地階を除く階数で除して得た値（以下「平均階床面積」という。）及び地階を除く階数に応じて別表第２に掲げる数値とすること。

２　空気調和設備に係るエネルギーの効率的利用

２-１ 次の事項に配慮し、空気調和設備に係るエネルギーの効率的利用を図ること。
(1)室等の空気調和負荷の特性等に配慮して空調システム計画を行うこと。
(2)風道、配管等におけるエネルギーの損失の少ない熱搬送設備計画を行うこと。
(3)エネルギーの効率的利用を図る適切な制御方法を採用すること。
(4)エネルギーの利用効率の高い熱源機器・システム等を採用すること。

２-２ 別表第１(い)欄に掲げる用途に供する建築物に設ける空気調和設備に関しては、当該空気調和設備が空気調和負荷を処理するために１年間に消費するエネルギーの量で熱量に換算したものを、同期間における当該建築物の仮想空気調和負荷で除して得た数値が、同表（は）欄の当該各項に掲げる数値以下となるようにするものとする。この場合において、エネルギーの量の熱量への換算は、別表第３の左欄に掲げるエネルギーにあっては同表の右欄に掲げる数値（エネルギーの効率的利用を図ることのできる設備又は器具（以下「エネルギー利用効率化設備等」という。）を設置することにより同表の右欄に掲げる数値を下回る数値が算定できる場合においては、当該数値）によるものとし、その他のエネルギーにあっては組成等の実況によるものとするほか、空気調和負荷及び仮想空気調和負荷は、次の(1)及び(2)に定めるところによるものとする。

　(1)　空気調和負荷は、次のイからホまでに掲げる熱によって生ずる負荷とすること。

　(2)　仮想空気調和負荷は、(1)のイ、ロ、ハ及びホに掲げる熱並びに次の式（ホテル又は旅館の用途に供する建築物の客室部にあっては１）の式、病院又は診療所の用途に供する建築物の病室部にあっては２)の式、病院又は診療所の用途に供する建築物の非病室部にあっては３)の式、学校の用途に供する建築物の教室部又は飲食店舗の用途に供する建築物の飲食部にあっては４)の式、ホテル又は旅館の用途に供する建築物の非客室部、物品販売業を営む店舗の用途に供する建築物、事務所の用途に供する建築物、学校の用途に供する建築物の非教室部又は飲食店舗の用途に供する建築物の非飲食部にあっては５)の式）によって計算した量（ただし、ホテル又は旅館の用途に供する建築物の客室部でバスルームを有しないものにあっては実況に応じた量）に基づく取入外気の熱によって生ずる負荷とすること。ただし、排熱の回収による負荷の減少は、考慮しないものとする。

　　　１)　Ｖ＝3.9Ａ_ｆ
　　　２)　Ｖ＝4.0Ａ_ｆ
　　　３)　Ｖ＝6.0Ａ_ｆ
　　　４)　Ｖ＝10Ａ_ｆ
　　　５）　Ｖ＝20Ａ_ｆ／Ｎ

　　これらの式において、Ｖ、Ａ_ｆ及びＮは、それぞれ次の数値を表すものとする。
　　　Ｖ 　取入外気量（単位　１時間につき立方メートル）
　　　Ａ_ｆ 屋内の床面積（単位　平方メートル）
　　　Ｎ 　実況に応じた１人当たりの占有面積（単位　平方メートル）

３　空気調和設備以外の機械換気設備に係るエネルギーの効率的利用

３-１ 次の事項に配慮し、空気調和設備以外の機械換気設備に係るエネルギーの効率的利用を図ること。
(1)風道等におけるエネルギーの損失の少ない計画を行うこと。
(2)エネルギーの効率的利用を図る適切な制御方法を採用すること。
(3)必要な換気量に応じた適切な能力で、かつ、エネルギーの利用効率の高い機器を採用すること。

３-２ 別表第１(い)欄に掲げる用途に供する建築物に設ける機械換気設備（空気調和設備を除く。以下同じ。）に関しては、当該機械換気設備が１年間に消費するエネルギーの量（以下「換気消費エネルギー量」という。）で熱量に換算したものを、同期間における当該建築物の仮想換気消費エネルギー量で熱量に換算したもので除して得た数値が、同表（に）欄の当該各項に掲げる数値以下となるようにするものとする。この場合において、エネルギーの量の熱量への換算は、別表第３の左欄に掲げるエネルギーにあっては同表の右欄に掲げる数値（エネルギー利用効率化設備等を設置することにより同表の右欄に掲げる数値を下回る数値が算定できる場合においては、当該数値）によるものとし、その他のエネルギーにあっては組成等の実況によるものとするほか、換気消費エネルギー量及び仮想換気消費エネルギー量は、次の(1)及び(2)に定めるところによるものとする。

　(1)　換気消費エネルギー量は、次のイからハまでに掲げる機器によって１年間に消費される電力量を合計したものとすること。

　(2)　仮想換気消費エネルギー量は、次の式によって計算したものとすること。

　　　この式において、Ｅ、Ｑ及びＴは、それぞれ次の数値を表すものとする。

４　照明設備に係るエネルギーの効率的利用

４-１ 次の事項に配慮し、照明設備に係るエネルギーの効率的利用を図ること。

(1)照明効率の高い照明器具を採用すること。
(2)エネルギーの効率的利用を図る適切な制御方法を採用すること。
(3)保守管理に配慮した設置方法とすること。
(4)照明設備の配置、照度の設定、室等の形状、内装仕上げの選定等を適切に行うこと。

４-２ 別表第１(い)欄に掲げる用途に供する建築物に設ける照明設備に関しては、当該照明設備が１年間に消費するエネルギーの量（以下「照明消費エネルギー量」という。）で熱量に換算したものを、同期間における当該建築物の仮想照明消費エネルギー量で熱量に換算したもので除して得た数値が、同表（ほ）欄の当該各項に掲げる数値以下となるようにするものとする。この場合において、エネルギーの量の熱量への換算は、１キロワット時につき10,250キロジュール（夜間買電（一般電気事業者（電気事業法（昭和39年法律第170号）第2条第１項第２号に規定する一般電気事業者をいう。）から供給を受ける電気とする。この場合、夜間は22時から翌日８時までとする。）を行う場合においては当該夜間買電の消費電力量については9,620キロジュールとすることができ、また、エネルギー利用効率化設備等を設置することにより１キロワット時につき10,250キロジュールを下回る数値が算定できる場合においては、当該数値）によるものとするほか、照明消費エネルギー量及び仮想照明消費エネルギー量は、次の(1)及び(2)に定めるところによるものとする。

　(1)　照明消費エネルギー量は、次の式によって屋内の各室又は各通路について計算した照明消費電力量を合計したものとすること。

この式において、Ｅ_Ｔ、Ｗ_Ｔ、Ａ、Ｔ及びＦは、それぞれ次の数値を表すものとする。

５　給湯設備に係るエネルギーの効率的利用

５-１ 次の事項に配慮し、給湯設備に係るエネルギーの効率的利用を図ること。
(1)配管経路の短縮、配管の断熱等に配慮した適切な配管設備計画を行うこと。
(2)エネルギーの効率的利用を図る適切な制御方法を採用すること。
(3)エネルギーの利用効率の高い熱源システムを採用すること。

５-２ 別表第１(い)欄に掲げる用途に供する建築物に設ける給湯設備に関しては、当該給湯設備が１年間に消費するエネルギーの量（以下「給湯消費エネルギー量」という。）で熱量に換算したものを、同期間における当該建築物の仮想給湯負荷で除して得た数値が、同表（へ）欄の当該各項に掲げる数値以下となるようにするものとする。この場合において、エネルギーの量の熱量への換算は、別表第３の左欄に掲げるエネルギーにあっては同表の右欄に掲げる数値（エネルギー利用効率化設備等を設置することにより同表の右欄に掲げる数値を下回る数値が算定できる場合においては、当該数値）によるものとし、その他のエネルギーにあっては組成等の実況によるものとするほか、給湯消費エネルギー量及び仮想給湯負荷は、次の(1)及び(2)に定めるところによるものとする。

　(1)　給湯消費エネルギー量は、次のイからハまでに掲げる機器によって１年間に消費されるエネルギーの量を合計したものとすること。

　(2)　仮想給湯負荷は、使用箇所ごとに次の式によって計算した仮想給湯負荷を合計したものとすること。

　　　この式において、Ｌ、Ｔ_１及びＴ_２は、それぞれ次の数値を表すものとする。

６　昇降機に係るエネルギーの効率的利用

６-１ 次の事項に配慮し、昇降機に係るエネルギーの効率的利用を図ること。

(1)エネルギーの効率的利用を図る適切な制御方式を採用すること。
(2)エネルギーの利用効率の高い駆動方式を採用すること。
(3)必要な輸送能力に応じた適切な設置計画を行うこと。

６-２ 別表第１(い)欄に掲げる用途に供する建築物に設ける昇降機のうちエレベーターに関しては、当該エレベーターが１年間に消費するエネルギーの量（以下「エレベーター消費エネルギー量」という。）で熱量に換算したものを、同期間における当該建築物の仮想エレベーター消費エネルギー量で熱量に換算したもので除して得た数値が、同表（と）欄の当該各項に掲げる数値以下となるようにするものとする。この場合において、エネルギーの量の熱量への換算は、１キロワット時につき10,250キロジュール（夜間買電（一般電気事業者（電気事業法（昭和39年法律第170号）第2条第１項第２号に規定する一般電気事業者をいう。）から供給を受ける電気とする。この場合、夜間は22時から翌日８時までとする。）を行う場合においては当該夜間買電の消費電力量については9,620キロジュールとすることができ、また、エネルギー利用効率化設備等を設置することにより、１キロワット時につき10,250キロジュールを下回る数値が算定できる場合においては、当該数値）によるものとするほか、エレベーター消費エネルギー量及び仮想エレベーター消費エネルギー量は、次の(1)及び(2)に定めるところによるものとする。

(1)　エレベーター消費エネルギー量は、次の式によって各エレべーターについて計算したエレベーター消費電力量を合計したものとすること。

　　　Ｅ_Ｔ＝Ｌ×Ｖ×Ｆ_Ｔ×Ｔ／860

この式において、Ｅ_Ｔ、Ｌ、Ｖ、Ｆ_Ｔ及びＴは、それぞれ次の数値を表すものとする。

(2)　仮想エレベーター消費エネルギー量は、各エレベーターについて計算した仮想エレベーター消費電力量に輸送能力係数を乗じて得た数値を合計したものとすること。この場合において、仮想エレベーター消費電力量及び輸送能力係数は、次のイ及びロに定めるところによるものとすること。

別表第１

別表第２

別表第3