3.4 作成計画の立案

前項で決定した地物型ごとの作成方法に基づき、作成計画を立案する。このとき、使用する資料間の不整合が生じた場合への対処方法を検討・決定すること。また、一部の地物型等を新規に取得する必要が生じた場合に、他の地物型等も同時に新規取得とするほうが効率的と判断できる場合には、作成方法の見直しを行うこと。

なお、基盤地図情報や空中写真等の測量成果を使用する場合には、測量成果の複製・使用承認の申請が必要となる。また、国や地方公共団体等が整備主体となり、3D都市モデルを整備する場合において、航空写真測量等の測量により、建築物の外形線や高さの取得を行う場合は、公共測量の手続きが必要となる。これらの手続きについても計画に含めること。

• 【手順】

• 手順1．作成計画を立案する。

  • 作成計画は、対象となる地域、原典資料の収集内容、対象とする地物型とその空間属性を踏まえた作業量、完成時期を考慮して立案する。

  • また、LOD1やLOD2のように、各LODで3D都市モデルを整備する範囲・対象が異なる場合には、それぞれについて、範囲・対象を決定する。

    • 例えば、建築物のうち、ランドマークのみをLOD2で整備する場合には、ランドマークとして扱うべき建築物を特定する。

  • 作成制限施設についても2.5.3に示す規則に従い、特定する。

• 手順2．使用する資料間の不整合への対処方法を決定する。

  • 複数の資料を組み合わせて使用する場合、資料が作成された時点や取得基準の違いにより、データの対応付けができない場合（図3-1）がある。このような不整合に備え、あらかじめその対処方法を決定する。

  • なお、不整合への対処方法は、作成した3D都市モデルのメタデータ（データ品質情報>データ品質）に記載すること（6.3.2参照）。