【指標の内容・モニタリング結果】

地域別のCO2発生量の参考とするため、ブロック別交通機関別交通発生量を計算した。

首都圏・中部圏・近畿圏・九州圏の各ブロックで交通発生量が多く、首都圏・近畿圏の各ブロックでは鉄道やバスなど公共交通機関の利用割合が高くなっている。

注）ブロック別交通機関別交通発生量は、各都道府県からの交通発生量をブロックごとに集計することで計算した。

資料）「旅客地域流動調査」（平成17年度）をもとに作成