木材は伝統的な建築材料であり、わが国固有の建築技術・文化が形成されているが、これまでの建築基準法のもとでは、さまざまな仕様規定により建築物の規模等が限定されてきた。しかし、平成10年６月の建築基準法の改正に伴い、同法は性能規定化され、大型の木造建築物を建設できる道が開かれた。
　これを受けて、本研究では、新たに開発されたエンジニアリングウッド（集成材に代表される工業化木質構造用材料）などの要素技術を用い、(1)木材と他材料を複合化した木質複合部材、(2)木材と他材料を接合する高性能接合部、(3)鉄筋コンクリート造や鉄骨造等の他構造と木造を組み合わせた木質複合構造を開発する。
　本研究の成果によって、地場産材を活用した、地域の風土に根ざした街並みが形成され、地域のアイデンティティの向上等、地域の活性化に貢献するとともに、製造時における二酸化炭素の排出が微量であり、生育時に大気中の二酸化炭素を固定保存するため、地球温暖化の防止に資することができる。

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