4　木材

　　木材の需要量は35年度対比で20%増であるが,これに対する供給量は国産材が4.5%増にすぎないのに対して,外材は2.4倍となつており,総供給量に占める外材の割合は12%から24%となつた。
　　このため木材の流通経路は大きく変化し,35年度当時の四大消費地の東京,静岡,愛知,大阪の4都府県で外材入荷量の69%を占めていたのが39年度には44%となつたが,これはいずれの県においても外材依存度が高まつたことを示している。この結果,国産材の流通範囲がせばまり,自県需要に対する供給不足分を他県材の代りに外材によつて補う傾向にある。
　　なお,製材品は自県向けが約6割,他県向けが約4割となつており,他県向けのうち約8割は東京,愛知,大阪となつている。
　　輸送量は 〔２−２−５図〕に示すように35年度対比で70%増となつているが,地域別には生産が北海道,表東北および裏東北において伸びているのに対して輸送量は外材の直接消費地への入荷のため阪神,南関東,北関東等主要消費地における伸びが高い。
　　域内流動率(域内流動量/域内流動量+域外流出量)が高く,もつぱら自動車によつているが,域間輸送では鉄道の減少に対して自動車が伸びている。これは自動車が中間荷役の排除と機動性にすぐれているためと考えられる。
　　現在流通近代化のために,外材入荷量の増加に見合つた水面貯水能力の拡張と集材機,積込機,トラクターなど荷役設備の整備に重点がおかれている。