航空機の高性能化に伴い,航空機に乗り組んでその運航に従事する乗組員の身体的,心理学的な航空適性および適性管理の重要性は航空機の安全運航の確保の見地からますます高まつている。このため,昭和47年末までに,68名の航空身体検査医および52の航空身体検査機関が運輸大臣の指定を受け,航空従事者(整備士を除く)の航空身体検査証明を実施している。