3　輸送の物資別構成の変化

　　45年度から57年度までの国内貨物輸送量の物資別構成の変化を見ると, 〔３−１−７図〕のとおりである。

　　農水産品は48年度以降やや減少したものの4〜5%で安定しているが,林産品は新設住宅着工戸数の減少による木材市況の冷え込みを反映し,低迷気味である。
　　鉱産品は,エネルギー転換による石炭の増加があったものの,近年の公共投資の抑制による砂利・砂・石材の減少等により,52年度26.2%→57年度21.5%と減少している。
　　セメント・窯業品は49〜51年度に民需の不振によりやや比率を下げ,その後回復を示してきたが,57年度は公共投資抑制の影響等もあって再び減少する動きが見られる。その他化学工業品については,エネルギー転換及び省エネルギーの影響による石油製品の減産が響き,近年は漸減傾向となっている。
　　軽工業品及び雑工業品については,57年度に雑工業品の輸送量が伸びを見せたほかはおおむね横ばいとなっている。
　　以上のように輸送量に停滞傾向が見られる物資が多い中で,金属・金属製品が近年漸増傾向を示しており,特に,機械が加工組立型産業の好調を反映して52年度の4.4%が57年度には5.8%と順調に増加していることが注目される。
　　以上のような物資別の変化を,さらに輸送機関別に見たのが 〔３−１−８図〕である。

　(輸送機関別・物資別構成の変化)
　　自動車は機械,食料工業品,特種品(主として廃棄物)等を中心に伸びつつあり,最近は特に機械の伸びが著しい。
　　国鉄の輸送品目は1次産品,2次産品の多品種にわたっているが,最近における競争力の低下等により,全体として減少が続いている。
　　内航海運は長距離・大量輸送を要する基礎資材を中心としているが,近年においては,石炭,セメント等の不振を反映し,全体的に減少傾向にある。このような中にあって,コンテナ等による雑貨輸送は着実な増加傾向にある。
　　航空は,大半が混載貨物で,全体として増加している。