平成１４年９月２４日

＜問い合わせ先＞

海事局外航課

（内線43352、43354）

TEL：03-5253-8111(代表)

　

　この資料は、1986年以来毎年我が国のクルーズ等の動向＊について統計的にとりまとめているものです。
　＊調査方法：我が国クルーズ船社、外国クルーズ船社代理店及びクルーズを含む海外旅行を取り扱う旅行会社（合計１２５社）を対象としてアンケート調査を行っているものである。

1. 我が国のクルーズ人口について
   　2001年の我が国のクルーズ人口＊は、約20万であり、前年に比べ7.3%減少した。このうち、外航クルーズ乗客数は約11万５千人（対前年比11.6％減）、内航クルーズ乗客数は約８万５千人（同0.7％減）である（図表−１参照（PDF形式））。
   　＊クルーズ人口：外航クルーズと内航クルーズ合わせた日本人乗客数。船内１泊以上を対象とし、日帰りクルーズを除く。内航クルーズ乗客数は、日本籍外航クルーズ船による内航クルーズの乗客数に97年より内航フェリーによるクルーズの乗客数を含めている。

2. 外航クル−ズの動向について　
   　2001年の外航クルーズ乗客数は、１０万人の大台を２年連続して越えたものの、2001年９月におきた米国同時多発テロや同年10月の外国クルーズ船社の撤退があったため、やや減少（対前年比11.6％減（前出））した。日本船社が運航する日本籍外航クルーズ船（別紙１参照（PDF形式））については、利用者数は約１万８千人と前年より約2,700人減少した。
   　一方、外国船社運航船（日本船社支配外国船を含む）については、利用者は約９万７千人（同11.4％減）と減少した。（図表−１参照（PDF形式））。
   　また、フライ＆クルーズと日本発着クルーズを合わせた外航クルーズ全体の人泊数も、外国クルーズ船社の短期クルーズ客がより大きな割合を占めたことを受け、平均泊数は前年の5.2泊から5.0泊になったこと等の理由により、約57万６千人・泊（前年比14.7％減）と減少した。（図表−４参照（PDF形式））
   • 　目的別に見ると、外航クルーズにおいては、レジャー目的の船客のシェアは変化がなかった。そ　の一方で、セミナーやインセンティブ（販売促進のため販売店等を対象に行う招待または格安旅行）のシェアは、増加に転じた。個人による観光目的のレジャークルーズは、2001年はクルーズ利用者の88.8％に達し、我が国外航クルーズの利用主体が、企業や団体から個人にシフトしている傾向は、依然として続いている。（図表−２参照（PDF形式））。
     　なお、クルーズエリアについては、乗客数で見ると、北欧、アジアが大きなシェアを占めているが、リバークルーズ（特に中国三峡下り）も増加している。（図表−６参照（PDF形式））。

3. 国内クル−ズの動向について
   　内航クルーズの泊数別利用者数（2001年より調査開始）については、全体で約27万９千人・泊となり、平均泊数は3.3泊となった。
   　泊数別の割合としては、１〜３泊が約７６％を占めている。一方、７泊以上の長期クルーズについても約９％を占めた。（図表−５参照（PDF形式））。
   　また、日本の外航クルーズ船社が運航する内航クルーズの人泊数については、約27万人・泊となり、前回調査した1999年に比べて約16.7％の増加となった。平均泊数も2.5泊から3.3泊に増加した（図表−５ー２参照（PDF形式））。
   　内航クルーズの目的については、団体旅行、セミナー等の比率が増加した。（図表−３参照（PDF形式））。

4. 外航旅客定期航路について
   　日本発着の外航旅客定期航路（平成１３年末現在13社10航路が運航。別紙２参照（PDF形式））を利用した日本人客数は、約30万３千人と前年に比べ11.1％増加した（図表−７参照（PDF形式））。これは韓国航路に就航する高速船が増えたことにより、同航路の利用者が、順調に増加したことによるものと考えられる。（対前年比10.6％増）

   以上

PDF形式のファイルをご覧いただくためには、Adobe Acrobat Readerが必要です。右のアイコンをクリックしてAcrobat Readerをダウンロードしてください（無償）。 　Acrobat Readerをダウンロードしても、PDFファイルが正常に表示されない場合はこちらをご参照下さい。

（ダウンロード）

All Rights Reserved, Copyright (C) 2002, Ministry of Land, Infrastructure and Transport