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株式会社東レ経営研究所

ダイバーシティ&ワークライフバランス研究部研究部長兼コンサルタント 渥美 由喜

個人、企業、社会に必要な「ポジティブ・オフ」

私は、現在東レ経営研究所に所属していますが、長年にわたって、ワークライフバランスやダイバーシティを研究してきており、既に、国内外700社の企業に実態のヒアリングをしています。

企業、個人、社会それぞれの面から休暇のメリットを考えると、まず企業においては、「ポジティブ・オフ」の運動が起こる前から、休暇取得促進の取り組みが進められてきた事例があり、それによって業績がアップしたという事実も起こっています。
取組を積極的に進めている企業では、単に従業員をリフレッシュさせるためだけに休ませているのではなく、休暇を従業員の能力アップやスキルの向上や知見の拡大へとつなげ、それをビジネスに活かすために戦略的に休みを取らせている傾向があります。

個人にとっても、休暇は自社の商品・サービスを消費者の視点から見直すよいきっかけになりますし、オフを活用して構築した社外でのネットワークが、仕事につながる可能性もあります。そういった意味でも休暇を自己投資ととらえても良いでしょう。
そのため、個人にはどんどん職場の外の世界に出ていってほしいと思います。ITが発達し、情報が机の前でとれるような幻想がありますが、実際にその場所に足を運ばないと分からないことはたくさんあります。
また頭で考えず、心が欲していることを休暇中に体験してみるのも良いでしょう。心が豊かになれば周りも幸せになっていきます。さらに、ひらめきはオフの時に生まれるもので、デキル人ほど忙しくても敢えてオフを取りますよね。まさしく「ポジティブ・オフ」です。

社会においては、人口が減少していく中で日本の活力を維持していくために、一個人が、オフを活用して職業人、家庭人、地域人の1人3役をこなすことが重要になってきます。
家庭人、地域人として、職場以外に自分の居場所をつくることは個人にとっても大切です。世界の広さを実感し、こんなに色々な人がいて、色々なことをやっていると気づくことができます。また、一生懸命仕事しても報われなかったときに、家庭なり、地域社会なりに居場所がないと精神的に追い詰められます。いざというときの心の逃げ場所が必要なのです。

これらから「ポジティブ・オフ」は、個人、企業、社会にとって、これからますます必要なものになってくるでしょう。オフの新しい価値を知る一歩を、ぜひ踏み出してほしいですね。