（注１）本見通しは、「平成１７年度建設投資見通し（国土交通省 情報管理部 建設調査統計課平成１７年６月７日 公表） 」 をもとに推計したものである。

（注２）各資材の対象は、セメントは〔内需量〕、生コンクリート、砕石は〔出荷量〕、木材は〔製材品出荷量〕、骨材 は〔供給量〕、普通鋼鋼材、形鋼は〔建設向け受注量〕、小形棒鋼は〔建設向け出荷量〕、アスファルトは〔建設向け等内需量〕。

（注３）本見通しの有効数字は、セメントは〔１００万t〕、生コンクリート、骨材及び砕石は〔１００万m３〕、木材 は〔２５万m３〕、普通鋼鋼材、形鋼及び小形棒鋼は〔１０万ｔ〕、アスファルトは〔５万ｔ〕。

（注４）平成１６年度の実績値のうち、骨材、砕石については、第４四半期につき推計値を使用した。

（１）セメント
　 国内メーカーの国内販売量に海外メーカーからの輸入量を加えた販売等の量を対象としている。
「内需量」 ＝ 「国内販売量」 ＋ 「輸入量」
　なお、別表及び別図の｢内需量｣のうち、平成１６年度までは実績値であ り、（社）セメント協会の資料の値を用いている。

（２）生コンクリート
　全国生コンクリート工業組合連合会組合員工場の出荷量とその他の工場の 推定出荷量とを加えた 出荷量を対象としている。
「出荷量」 ＝ 「組合員工場出荷量」 ＋ 「その他工場推定出荷量」
　 なお、別表及び別図の｢出荷量｣のうち、平成１６年度までは実績値であり、全国生コンクリート工業組合連合会の資料の値を用いている。

（３）骨材
　国内における供給量を対象としており、輸入骨材も含んでいる。
　なお、別表及び別図の｢供給量｣のうち、平成１５年度までは実績値、平 成１６年度は、第３四半期までは実績値、第４四半期は推計値であり、経済産業省製造産業局住宅産業窯業建材課の資料の値を用いている。

（４）砕石
　メーカーの国内向け出荷量を対象としている。
　なお、別表及び別図の｢出荷量｣のうち、平成１５年度までは実績値、平 成１６年度は、第３四半期までは実績値、第４四半期は推計値であり、経済産業省｢砕石統計年報｣の値を用いている。

（５）木材
　 国内メーカーの製材品出荷量を対象としており、建設向け以外の量を含んでいる。また、製材用素材と して外材を含んでいる。
　なお、別表及び別図の｢製材品出荷量｣のうち、平成１６年度までは実績 値であり、農林水産省「製材統計」の値を用いている。

（６）普通鋼 鋼材 及び 形鋼
　 国内メーカーの国内建設向け受注量を対象としている。
　 なお、別表及び別図の｢建設向け受注量｣のうち、平成１６年度までは実績値であり、（社）日本 鉄鋼連盟の資料の値（国内向け受注総量から国内建設向け受注量を推計したもの）を用いている。

（７）小形棒鋼
　 国内メーカー及び国内販売業者からの国内建設向け出荷量を対象としている。ただし、海外メー カーからの輸入量は含まれていない。
なお、別表及び別図の｢建設向け出荷量｣のうち、平成１６年度までは実績値であり、経済産業省「鉄鋼統計月報」の値を用いている。

（８）アスファルト
　 国内メーカーの建設向けストレートアスファルト内需量のうち、燃焼用及び工業用を除いた 国内建設向け等内需量を対象としている。
　 「建設向け等内需量」 ＝ 「国内建設向け内需量」 ＋ 「建設向け輸入量」
なお、別表及び別図の「建設向け等内需量」のうち、平成１６年度までは実 績値であり、石油連盟「石油アスファルト統計月報」の値を用いている。

主 要建設資材の国内需要量の推移 　　　 主 要建設資材の国内需要量の推移グラフ

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