交通関係統計資料
利用上の注意
１．貨物地域流動調査
| （１） 鉄道 | |
| コンテナについては、品目別に統計が作成されていないため、品目上は「その他」に含め、コンテナの輸送量の合計値のみを特掲した。 | |
（２）海運 |
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| 本調査で用いている港湾統計（年報）はフレートトンであるため、本調査の海運の値もフレートトンである。このため、メトリックトンの「内航船舶輸送統計」(国土交通省総合政策局)の輸送量と合致しない。 「港湾統計(年報)」は、暦年の値となっているので注意を要する。 |
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（３）自動車 |
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| 本調査で用いている自動車輸送統計調査の貨物営業用調査及び貨物自家用調査は、全国計の精度を確保する標本設計となっていることに注意を要する。 自動車輸送統計の標本設計については、自動車輸送統計調査のホームページ（URL：https://www.mlit.go.jp/k-toukei/jidousya.html）をご参照ください。 （注1）航空貨物については、付録に総貨物の府県間輸送のみを別掲している。 （注2）数値は、原則として単位未満で四捨五入してあるので、総数と内計は必ずしも一致しない |
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２．旅客地域流動調査
| (1) 自動車 | |
| 本調査で用いている自動車輸送統計調査は、全国計の精度を確保する標本設計となっていることに注意を要する。 自動車輸送統計の標本設計については、自動車輸送統計調査のホームページ（URL：https://www.mlit.go.jp/k-toukei/jidousya.html）をご参照ください。 （注）数値は、原則として単位未満で四捨五入してあるので、総数と内計は必ずしも一致しない。 |
- 国土交通省 総合政策局情報政策課
- 電話 :03-5253-8111
- 直通 :03-5253-8340
