東洋大学国際地域学部国際地域学科教授 小浪 博英氏
私が国土庁で携わった昭和49年以来、新都市の形態は一貫して大規模ニュータウンタイプで提案されていますが、筑波の例を見ても分かるとおり、大規模ニュータウンの場合は初期段階でのコミュニテイサービスは悲劇としかいいようがありません。国土庁でバスを3台買い上げ、これをバス事業者に運行していただいて、やっと最低限の地区内交通を確保したのです。地区外交通は常磐新線が未だ工事中であるとおり、不便としかいいようがありません。
したがって、新都市の形態を、自己完結型ではなく、母都市依存型にしたらどうかと思います。両端に人口20万人以上くらいの既存都市を配置し、その間をHSST、新幹線などで結んで終夜運転をし、その間の各駅に12省庁などを配置すれば良いのです。以前天野光三先生や磯村英一先生が展都構想をご提案なさっていましたがそのミデイアムサイズと考えれば良いのです。母都市間の新駅に直結した議事堂やニューオフィスビル、その周辺の緑と若干の居住を含む都市空間。多くの人は母都市からの快適通勤。考えただけでも楽しくはありませんか。建設費もずっと安上がりになると思います。
このようなことが今まで出来なかったのは、インターネットがなかったからだと思います。もちろん本形態でも、直接面接しようと思えば、便利な線状交通機関により傘を持たずに、寒風にさらされることなく、10分か20分で会議室に集まれるのです。
また、この線状交通機関を既存の新幹線に結節しておけば、東京へも短時間で行けることになります。
なお、私の基本的な考え方は月刊建設オピニオン1998年2月号に述べさせていただきましたので、そちらもご参考にして下さい。
新都市の形態
東洋大学国際地域学部国際地域学科教授 小浪 博英氏
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