2.3 標準製品仕様書の使用

3D都市モデルのユースケースに対して、必要となる地物型等が標準製品仕様書に定義された地物型等で網羅されている場合は、標準製品仕様書を使用する。

  • 【手順】

  • 手順1.標準製品仕様書に定義された地物型等の一覧(前項にて作成)のうち、ユースケースに必要(3D都市モデルとして整備する対象)となる地物型等について、「作成対象」欄に〇を付ける。また、作成対象とする属性及び関連役割の内、必須とする属性及び関連役割には、●を付ける。

    なお、標準製品仕様書の使用にあたり、以下の点に留意する。

2-4 — 留意事項2: 品質要求の変更手順

ID

/att/decision/2

主題

標準作業手順

分類

要件分類1: 拡張製品仕様書作成時の留意事項

条文

標準製品仕様書に示された品質要求を変更したい場合は、標準製品仕様書の拡張に該当するため、2.5.1に従って品質要求を作成し、拡張製品仕様書にこれを含める。

2-5 — 留意事項3: コードリストの拡張

ID

/att/decision/3

主題

標準作業手順

分類

要件分類1: 拡張製品仕様書作成時の留意事項

条文

標準製品仕様書のコードリストは原則として変更しない。独自のコードリストを使用したい場合は、新たにコード型の属性を追加することを基本とする。コード型の属性の追加は標準製品仕様書の拡張に該当するため、2.4の手順に従い、拡張製品仕様書を作成する。

  • 標準製品仕様書に定義されたコードリストは、原則としてそのまま使用する。ただし、標準製品仕様書でコードの追加やコードリストの作成が許容されている場合は、拡張製品仕様書において追加又は作成できる。

2-6 — 留意事項4: 地物型の省略手順

ID

/att/decision/4

主題

標準作業手順

分類

要件分類1: 拡張製品仕様書作成時の留意事項

条文

標準製品仕様書の地物型等を使用しない場合は、以下の3点を行う。

  • 拡張製品仕様書に、作成範囲を示す一覧(本手順で作成する、標準製品仕様書に定義された地物型等のうち、いずれを作成対象とするかを示したもの)を付す。

  • 応用スキーマ単位で作成対象外とする場合には、標準製品仕様書の項番号は残したまま、応用スキーマクラス図及び応用スキーマ文書を削除する。

  • 応用スキーマのうち、一部を作成対象外とする場合は、応用スキーマクラス図及び応用スキーマ文書を削除しない。

2-7 — 留意事項5: 必須属性の明確化

ID

/att/decision/5

主題

標準作業手順

分類

要件分類1: 拡張製品仕様書作成時の留意事項

条文

作成対象とする属性や関連役割のうち、必ず作成すべきものとそうではないものを明確にする。

  • 対象とする地物型等の一覧において、必ず作成する属性及び関連役割には「●」、作成しない場合もある属性及び関連役割には「〇」を付ける。

2-8 — 留意事項6: LODの適用決定

ID

/att/decision/6

主題

標準作業手順

分類

要件分類1: 拡張製品仕様書作成時の留意事項

条文

空間属性に適用すべきLOD(Level of Detail)を決定する。

  • LODが細分されている地物型を作成対象とする場合は、附属書C以降に示す、各LODの定義を参考に、3D都市モデルとして作成すべきLODを決定する。

  • 建築物モデル以外の地物型(例:橋梁、都市設備)は、上位となるLODの空間属性を作成対象とする場合、下位となるLODの空間属性の作成を必須としていない。ただし、多様なユースケースでの利用を見据え、下位のLODについても作成することを推奨する(例えば、都市設備モデル(LOD3)を作成する場合、都市設備モデル(LOD1)及び都市設備モデル(LOD2)をセットで作成することが望ましい)。