研究開発課題名 |
研究開発概要 |
交付申請者名
(当時の所属) |
交付予定額 |
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エレベータ付加による住宅ストック活用技術に関する研究開発 |
国土交通省が開発した階段室型エレベータをさらに進化させた、既存建物に合理的にエレベータを付加する技術を開発し、バリアフリーへの配慮が十分でない住宅ストックの有効活用を実現する。 |
首都大学東京
都市環境学部
都市環境学科
教授
深尾 精一 |
28,200千円 |
高活性炭素繊維を用いた自然風駆動の効率的NOx浄化装置の開発 |
高活性炭素繊維の優れたNOx除去特性と繊維状であることを利用して、自然通風を利用し過度のエネルギー使用なしに沿道NOx濃度を20〜 50%削減できる大気浄化装置(フェンス)を開発する。同時にこの装置によ る沿道環境浄化の予測手法を確立する。 |
豊橋技術科学大学
工学部
エコロジー学系
教授
北田 敏廣 |
14,000千円 |
中間土からなる人工島・護岸構造物の耐震性再評価
−液状化・揺すり込み変形抑止の地盤強化技術の開発− |
埋立地・海上人工島は、砂でも粘土でもない「中間土」からなりその耐震性評価には曖昧な部分が多い。予想される海洋型地震の特性も踏まえて耐震性を評価し、強化必要箇所の抽出と強化技術の確立を通じて、より災 害に強い人工地盤を創生する。 |
名古屋大学大学院
工学研究科
社会基盤工学専攻
教授
浅岡 顕 |
13,500千円 |
持続型都市基盤形成の為のプレキャスト・プレストレス技術の開発 |
外乱時にはエネルギー吸収要素に損傷を集中させて主要な構造部材を無損傷に保ち、長期的には構成部材の交換・再利用及び構造物自体の構成 変更が可能な積み木的な循環型構造形式をプレキャスト・プレストレスト技術を用いて開発する。 |
京都大学工学研究科
教授
渡邉 史夫 |
12,600千円 |
沖縄における流域経営と赤土流出抑制システムの促進方策に関する研究 |
生態系の保全・再生の方策を沖縄の自然条件に適合する赤土流出抑制手法の確立を中心として研究し、それを踏まえた持続可能な流域経営のた めの支援方策を検討する。 |
芝浦工業大学
システム工学部
環境システム学科
教授
松下 潤 |
13,200千円 |
油汚染土壌の効率的・原位置バイオレメディエーション技術の開発 |
油分で汚染された土壌を、嫌気・好気条件での連続バイオレメディエーション技術を適用することにより、これまでは分解困難であるとされている油に含有される種々の汚染物質を分解・浄化する技術を開発する。 |
京都大学大学院
工学研究科附属
流域圏総合環境質
研究センター
助教授
清水 芳久 |
10,000千円 |
河川堤防の調査、再生と強化法に関する研究開発 |
都市流域の河川堤防を速やかに客観的に診断するシステムを構築し、強化が必要な堤防に対しては最適な堤防強化・再生構築法を確立することによ り、より災害に強い安全な生活空間・社会資本を創生する。 |
京都大学大学院
工学研究科
社会基盤工学専攻
教授
岡 二三生 |
5,500千円 |
納豆菌群を封入した多孔型ブロックによる水質改善技術の開発 |
納豆菌群の中でも耐アルカリ性の高い有用微生物群を培養・抽出し、それを通水性の高い多孔型コンクリートブロックに封入することに成功している。現在小規模な水質浄化に利用されているが、それを有機汚濁の進んだ大規模な水域に応用し、高効率の水質浄化システムを開発する。 |
九州大学大学院
総合理工学研究院
流体環境工学部門
教授
松永 信博 |
13,200千円 |
リアルタイム高度水防災情報提供システムに関する研究開発 |
中小河川流域を含む任意の河道地点での河川流量を、リアルタイムで予測し、またダム放流量や貯水池水位も加え、洪水予測情報の提供に寄与することを目指す。 |
京都大学
防災研究所
社会防災研究部門
助教授
立川 康人 |
4,500千円 |
密集地区の面的整備に資する既存建物付加型防耐火補強技術の開発 |
今後10年間で、木造密集地区における最低限の安全性を確保するため、従来の更新型整備ではなく、「更新・修復並存の整備」手法が可能となる、 既存建物の耐震改修を兼ねる防耐火補強技術の開発を目指す。 |
早稲田大学
理工学部
建築学科
教授
長谷見 雄二 |
20,800千円 |