平成２６年１０月６日から１６日までの東海道本線不通の際、日本の鉄道貨物の約半数が経由する大動脈が分断され、特に積極的にモーダルシフトを進めていた貨物鉄道利用者において、代替輸送のためのトラック確保に苦労するなど、モーダルシフト推進のためのボトルネックの存在を再認識することとなりました。

　特に、ＪＲ貨物においては、鉄道利用運送事業者等に協力を求めて実施したトラック代行輸送に加え、日本海縦貫線、中央線等を活用した代替輸送を実施しましたが、近年、積載効率向上等の観点からモーダルシフトを進める大口荷主が積極的に用いている大型コンテナ等については、諸条件の十分な検証があらかじめ行われていなかったこと、リードタイムが変更となること等の理由から、代替輸送が十分に行われなかったところであります。

　このため、東海道、山陽、東北線等の主要幹線が一定期間不通となる事態を念頭に、モーダルシフトの一層の促進のため、旅客会社の既存の鉄道施設、設備を前提として、代替輸送に係る諸課題の特定及び貨物鉄道会社、荷主、鉄道利用運送事業者等の関係者が連携した計画的な取り組みに基づく解決方策を整理するため、物流審議官の私的検討会として、鉄道局の協力も得つつ検討会を開催します。