本調査は、昭和35年より5年毎に首都圏、中京圏、近畿圏の三大都市圏において、鉄道・バス等の大量公共交通機関の利用実態を調査することで、旅客流動量や利用状況(経路、端末交通手段、利用時間帯分布等)、乗換え施設の実態を把握するものです。
さらに、調査の結果は、人口分布と輸送量との関係、輸送需要構造等の分析を行うことにより、三大都市圏における公共交通政策検討の基礎資料として活用されています。
また、3年かけて、実態調査から分析までを行っております。1年目は実態調査、2年目は1年目に実査した調査結果を基に集計・分析、3年目は国政調査の結果などと組み合わせて詳細な分析を行っています。
※平成27年度調査の沿革や実施方法などは、こちらをご参照ください。
本項では、第12回(平成27年度調査)の調査結果を掲載しています。
第11回(平成22年度調査)以前の調査については「3.過去の調査(第9回~第11回)」を参照ください。
本項では第9~11回(平成12・17・22年度調査)の調査結果を掲載しています。
なお、第8回調査以前につきましては、一般財団法人 運輸政策研究機構 情報資料室などで、冊子などを
ご覧下さい。