| 評価基準名称 |
国 |
評価対象
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概要 |
| CASBEE |
日本 |
- 事業段階毎（企画、新築、既存、改修）
- 対象種別毎（建築系、住宅系、まちづくり系）
- その他（ヒートアイランド）
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- 2001年から現在に至るまで、国土交通省の主導の下、（財）建築環境・省エネルギー機構内に設置した委員会において、環境に配慮した建築物の普及を目的として開発が行われている。事業段階に応じた企画、新築、既存、改修の4つの基本ツールと、個別目的に応じた建築、住宅、まちづくり等の拡張ツールがある。
- (1)建築物のライフサイクルを通じた評価ができること、(2)「建築物の環境品質（Q）」と「建築物の環境負荷（L）」の両側面から評価すること、(3)「環境効率」の考え方を用いて新たに開発された評価指標「BEE（建築物の環境効率、Building Environmental Efficiency）」で評価すること、の3つを理念としている。
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| LEED |
米国 |
- 対象種別毎（新築、既存、商業用不動産内装、学校、小売用、ヘルスケア、住宅）
- その他（近隣開発）
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- 1996年に建築の各分野の代表で構成されるU.S. Green Building Councilによって開発された。グリーンビルの設計・構造・運用に関する評価基準の提供を目的としている。
- 評価項目は景観維持、エネルギー効率、資源保護、環境の質、水資源保護、設計の6分野に分類される。
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| BREEAM |
英国 |
- 対象種別毎(オーダーメイド基準、裁判所、サステナブル住宅、既存住宅、保健・衛生、工業施設、インターナショナル、刑務所、オフィス、小売店舗、教育、地域施設)
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- 英国建築研究所BRE(Building Research Establishment)と、エネルギー・環境コンサルタントのECD(Energy and Environment)によって1990年に開発された。
- 「法律より厳しい基準を掲げることにより所有者、居住者、設計者、運営者の環境配慮の自覚を高め、最良の設計・運営・維持・管理を奨励するとともにそれらの建物を区別し認識させること」を目的としている。
- 既存・新築のどちらにも適用でき、管理、健康と快適、エネルギー、交通、水資源、材料、敷地利用、地域生態系、汚染の最大9分野で評価される。
- 世界で最初の環境価値評価指標であり、英国外でも広く利用されている。
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| HQE |
フランス |
－ |
- HQE Associationが提供しており、1996年から利用されている不動産の環境価値評価基準
- 当初は認証制度はなかったが、2004年から認証制度が開始された。
- 「環境に配慮した建築」、「環境に配慮したマネジメント」、「快適性」、「健康」の4つの視点から不動産を評価している
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