近年多くの企業が、自社のみどりの保全・創出に関する取組みを、社会貢献活動等の一環として位置づけ、環境報告書やCSR報告書等に記載するようになっています。

一方、環境報告書やCSR報告書等は、金融市場等における企業評価の基礎情報として活用されており、自社のみどりの保全・創出に関する取組みによる社会貢献や事業戦略を情報発信していくうえで、今後さらに重要な媒体になっていくものと考えられます。

そこで、ここでは金融市場等に対し、より効果的に自社のみどりの保全・創出に関する取組みを情報発信するための環境報告書等の作成のポイントについて、環境報告ガイドライン（2007年版）^※に沿ってとりまとめました。 環境報告ガイドライン（2007年版）の概要については、こちらをご参照下さい。