技術革新や社会構造の変化等を背景に、多くの歴史的土木構造物が十分に評価されることなく、撤去・改変されていく中で、国土の礎となった歴史的土木構造物に対する関心と保存・活用する機運が各地で高まりを見せています。
このような状況を踏まえ、文化庁は重要文化財の指定基準の改正や登録有形文化財制度の導入を行うなどして、歴史的土木構造物の文化財保護を積極的に進めており、それらを核とした地域づくりが各地で実施されているところです。
一方、山林の過度な伐採に起因した山地の荒廃と土砂流出等への対策として、古くは江戸期から各地で砂防工事が実施されており、こうした砂防施設の中には歴史的価値を有し、地域の貴重な文化遺産となるものが少なくありません。
こうした歴史的砂防施設は、地方公共団体から保存・活用の要望もあり、現在まで、54件が国の登録有形文化財に登録されるなど、文化財として保護されるようになってきました。
このような状況の中、歴史的砂防施設を地域活性化に資する有益な資産として、適切に評価、保存し、また周辺整備を含めた活用を図っていくための基本的な考え方等について、示すことが求められていました。
本ガイドラインは、このような背景を踏まえ、「歴史的砂防施設の保存活用調査委員会（委員長：武居有恒京都大学名誉教授）」における議論を踏まえとりまとめたものです。 |
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