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  Scott Simmons

  OGC（Open Geospatial Consortium） Chief Standards Officer

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  古橋大地

  青山学院大学地球社会共生学部教授、マップコンシェルジュ株式会社代表取締役社長、NPO法人クライシスマッパーズ・ジャパン理事長、東京大学空間情報科学研究センター協力研究員、オープンストリートマップ・ファウンデーション・ジャパン/OSGeo財団日本支部所属。東京大学大学院新領域創成科学研究科修了（環境学修士）。専門は森林リモートセンシング。

*本対談は、3D GeoInfo & SDSC 2025にあわせて来日されたスコット・シモンズ氏を迎えて実施されました。
対談は英語で行われ、本記事ではその内容を日本語に翻訳してお届けします。

国を超えて経験を共有し、改善していく

十川　Project PLATEAU開始以来、数多くのインタビュー記事を公開してきました。学術分野の専門家だけでなく、SF映画や「ポケモン GO」といったゲームの関係者など、幅広い分野の人々を招いています。目的は、さまざまなステークホルダーを巻き込み、コミュニティを広げることです。

今回、データ標準化の重要性や、オープンデータを推進するうえで「標準」がどのように役立つかについて、意見を交わしたいと思っています。専門家ばかりではなく、標準化やGISに馴染みのない人にも興味を持ってもらいたいと思っています

Scott　Scott Simmons （スコット・シモンズ）、OGC（Open Geospatial Consortium）の最高標準責任者です。世界中のメンバーやパートナーと協力し、標準仕様やベストプラクティスを整備するのが役割です。OGCは任意参加の組織で、人々は自分の時間や情熱を注いで活動しています。私たちスタッフは、その活動が効率的に進むよう支援する立場にあります。

古橋　私は青山学院大学の古橋大地です。同時に、日本政府が進める「Project PLATEAU」のアドバイザリーボードの議長も務めています。PLATEAUでは、3D都市モデルをオープンデータとして整備し、活用を推進しています。私の専門は地理空間情報技術で、市民やオープンソースGISコミュニティ、OpenStreetMapなどと協力し、技術やデータを社会に役立てる方法を模索しています。

Scott　市民との関わりを重視している点が素晴らしいですね。最終的に恩恵を受けるのは市民ですから。

十川　そのとおりです。では本題に入りましょう。最初のテーマは「国際標準と日本の都市デジタルツイン」です。シモンズさん、PLATEAUのような取り組みにはどんな意義がありますか?

Scott　大きく三つあります。

一つ目は、国家レベルでデータやツールを提供し、地方自治体や市民がそれぞれの課題解決に活用できるよう支援していること。

二つ目は、標準を使うことで人々の仕事が実際に楽になっていること。標準は本来そうあるべきで、それを実証しているのは重要です。

三つ目は、PLATEAUの取り組みが非常にオープンに共有されていること。OGCの会合でも定期的に紹介されますし、ウェブサイトの情報も活用しやすいです。私は、週に一度はPLATEAUを例に挙げています。

十川　ありがとうございます。古橋さんはいかがですか?

古橋　PLATEAUのデータはまだ完璧ではありません。だからこそ、ほかのオープンデータや民間データと組み合わせる必要があります。その際に不可欠なのは相互運用性です。標準仕様があることで、市民や企業、自治体と連携しやすくなります。PLATEAUはそうした協力のためのプロジェクトだと思っています。

Scott　国際的に経験を共有することで、他国の知見から学び、標準そのものをより役立つものに改善していけます。

失敗を恐れず自由に実験する文化

十川　では、次のトピックに移りましょう。テーマは「日本の強み──市民が自由にオープンデータを使って実験できる文化、そしてハッカソン」です。PLATEAUでは多くのイベントを開催し、コミュニティづくりを進めてきました。この取り組みについてご存じですか?

Scott　はい。2019年2月に日本で開催されたアイデアソンに参加する機会がありました。200近い自治体が集まり、それぞれが3Dデータを活用した成果を発表していました。私も審査員として参加しましたが、どの発表も素晴らしかったです。特に印象的だったのは、それぞれの取り組みが「市民にとってなにが必要か」という視点に基づいていたことです。

たとえば、青森では「夜景が蝶の形に見える」という景観をどう守るかをテーマにしたり、沿岸地域の自治体では「津波の際に高齢者をすばやく避難させるにはどうするか」を扱ったりと、非常に多様でした。試行錯誤の経緯を語ってくれる参加者も多く、実験的で自由な場であることがよく伝わってきました。

最近も日本でハッカソンを共催しましたが、参加者はとても優秀で、自由に挑戦し失敗を恐れない文化を持っているとスタッフが報告していました。

十川　なるほど。では、OGCの視点から見たとき、日本のこうした取り組みのメリットはなんでしょうか?

Scott　最も大きな要素はスピードです。ハッカソンのように限られた時間のなかでは、開発者たちはすぐに答えを出さざるを得ないため、本当に重要なものが浮き上がってくる。無駄な議論に時間を費やさなくてすむんです。

今では、OGCで新しい標準を検討する際は、ほぼすべてがハッカソンを通じて進められています。日本のように市民や利用者を巻き込んでいる事例は特に貴重です。私たちだけではなかなかユーザーと直接つながることができないので、日本の活動から多くを学んでいます。

学生が地域課題に触れ、データを使って解決策を考える

十川　古橋さん、ご自身の経験からもお話しいただけますか?

古橋　はい。PLATEAUではハッカソンやアイデアソン、ライトニングトークなど、さまざまなイベントを開催しています。私は普段OSGeo（The Open Source Geospatial、オープンソース地理空間）のコミュニティで活動しているので、もともとハッカソン文化には馴染みがありました。PLATEAUが政府主導でこうしたイベントを開くことには大きな意義があります。

たとえば、地域の住民や自治体と共に津波避難や観光、防災などの課題をテーマに取り組む機会が生まれます。大学の立場からも学生に参加を勧めています。実際に私の学生チームがPLATEAUアワードのファイナリストになったこともあります。

学生たちは、OpenStreetMapとPLATEAUデータを組み合わせ、一般ユーザーが自然にPLATEAUのデータを使えるようにしました。普通の人は「CityGML」なんて知らなくても、日常的に使っている地図アプリを通じてデータを利用できるようになる、そんな発想です。

こうしたイベントは、学生にとっても社会課題を自分ごととしてとらえる良い機会になりますし、プロトタイプやサービスの実験場としても非常に有益だと思います。

Scott　「ユーザーにデータを理解してもらう」のではなく、「ユーザーが自然に使える形にする」ということですね。それはとても大切です。

古橋　はい。日本社会は高齢化が進んでおり課題も多いのですが、若い学生が地域の問題を知り、防災教育や観光促進といった形で技術を活用していくことには意味があります。ハッカソンという場を通じて、地元の人と学生がつながり、新しいアプローチを試すことができる。非常に価値のあることです。

Scott　若者が「自分も社会に貢献できている」と実感できるのは素晴らしいですね。

途上国のユースケースが新しい視点を与えてくれる

十川　日本ではコミュニティのなかから多くのアプリケーションが生まれています。その成果を公開することで、さらに広がりが生まれているわけですね。

OGCでも、ハッカソンを通じて実際に役立つアプリケーションが生まれた事例はありますか?

Scott　あります。私たちは新しいハッカソンを始めるとき、世界中から参加者を募り、特に途上国の人たちを支援して招くようにしています。途上国のユースケースは非常に挑戦的で、新しい視点を与えてくれるからです。

たとえば、東アフリカのある開発者が参加して「私の地域では一日に6時間しか電気が使えない」と話してくれました。そのため標準仕様にも「オフラインでキャッシュできる仕組み」を加える必要があるとわかったのです。日本やアメリカのように電力が安定している国では気づきにくい課題でした。

こうした声を直接聞けるのはハッカソンのおかげです。OGCはまだユーザーと十分に対話できているとはいえませんが、日本のPLATEAUのように、市民や地域と接点を持つ活動が大きな学びになっています。

古橋　技術的な側面でいえば、今年ローマで開催されたOGCの会議に参加した際、議論がGitHubを中心に進められているのに驚きました。事前にアイデアやサンプルデータが公開され、会議中にすぐ試せる。これは非常に効果的でした。

PLATEAUもGitHubを使っていて、SNSを通じて広く意見や成果を共有しています。これまでの日本では紙資料と対面での議論が中心でしたが、今はオープンな形で知識やデータを共有できる。ハッカソン文化ともつながっていると思います。

Scott　重要な視点ですね。OGCがGitHubを使い始めたのは10年以上前ですが、当初は、開発者が参加しやすい環境を整えるために取り入れたのです。会議室での発表は敷居が高くても、GitHubなら気軽にアイデアを出せる。結果的に多くの人が意見を寄せてくれるようになりました。

今では、OGCのリポジトリは誰でもアクセスできるようになっており、会員でなくてもフィードバックが可能です。

オープン標準の知識は災害対応におけるリテラシー

十川　古橋さんはOpenStreetMapの活動にも深く関わっていらっしゃいますね。東日本大震災や熊本地震の際にも大きな役割を果たしました。こうした取り組みをOGCの標準とどう結び付けられるでしょうか?　そして、災害対応に関するこれまでの経験についても教えてください。

古橋　私が最初に「地理空間情報技術が社会を変えられる」と実感したのは1995年の阪神・淡路大震災でした。当時は紙の地図やArcViewのような2次元GISしかなく、限界を感じました。

大きな転機となったのは2010年のハイチ地震です。私はすでにOpenStreetMapに参加していましたが、被災地の地図がほとんど空白だったのです。NASAや世界銀行、米軍などが衛星画像を提供してくれたので、それを基に多くのデータを更新しました。

特に日本の宇宙機関JAXAが衛星画像を「WMS」というOGCの標準プロトコルで公開してくれたのは大きかったです。それまでは単なる画像ファイルでしたが、標準形式になったことでGoogle EarthやQGISなど一般的なツールですぐ利用できるようになりました。これは、私が「標準が災害対応に本当に役立つ」のを実感した最初の経験です。

翌年2011年の東日本大震災でも同じ方法を取りました。災害時は時間との勝負です。データをできるだけ早く提供・更新する必要があります。そのためにも、オープンな標準フォーマットを選ぶことが極めて重要です。

最近では、熱海市の土石流災害でも同じアプローチが役立ちました。静岡県が公開していた点群データ（3D測量データ）があったおかげで、災害前と後の比較が可能になり、土砂の移動量を計算できました。こうした公開データがなければ不可能だったと思います。

PLATEAUが整備している都市モデルも、今後の災害対応に大いに役立つでしょう。災害発生前の「基盤データ」として活用できるからです。

Scott　やはり防災のユースケースこそ、地理空間標準の真価が発揮される場ですね。標準に沿っていれば、フォーマットやプロトコルが予測可能なので、緊急時にもすぐ使える。現場にとって大きな助けになります。

古橋　そうですね。たとえば熱海のときにはKML形式でデータを共有しました。KMLはGoogleが開発し、2007年にOGC標準になった形式です。私たちのボランティアチームはKMLに慣れていたので、すぐに使えました。もし誰かがKMLを知らなければ説明に時間を取られてしまったでしょう。

オープン標準の知識は災害対応におけるリテラシーだと思います。標準形式を知っていれば、誰でもすぐにプロジェクトに参加できる。

十川　災害対応のスピードを高めるために、ほかに重要な点はありますか?

Scott　OGCでは現在も「テストベッド」と呼ばれる実験を進めていますが、その大半は災害対応をテーマにしています。オープンデータといっても、ライセンスが自由なだけでは不十分で、アクセス方法が標準化されていなければ意味がありません。

私自身、ハリケーン・カトリーナ（2005年8月末にアメリカ合衆国南東部を襲った大型ハリケーン）の際に同じことを経験しました。病院の位置情報を示す多くのデータセットがありましたが、役に立ったのは標準化されたオープンデータだけでした。ヘリコプターからでもラジオ経由でラップトップに受信でき、すぐ利用できたからです。標準化されていないデータは役立ちませんでした。

要するに、オープンデータとオープン標準の両方が揃って初めて、迅速な対応が可能になるのです。

十川　標準化の進展が災害対応のスピードそのものを高めるわけですね。

Scott　そのとおりです。さらに重要なのは、オープンな枠組みでデータを蓄積していけば、過去のデータと比較して長期的な影響まで見通せるようになることです。

私の住む地域では毎年山火事が起こりますが、その翌年には山の木が失われて地滑りが頻発します。過去データがオープンな形で残っていれば、災害後の二次被害まで予測できるのです。

自分たちに合ったツインを持つこと

十川　次のテーマに移りましょう。「未来の都市と教育」についてです。

標準化は未来都市のインフラづくりといえます。10年後にはすべての都市がデジタルツインを持つことになると思いますか？

Scott　そうですね、10年後にはそうなるべきだと思いますし、十分可能だと考えています。データ収集のコストや技術的なハードルが下がってきており、比較的短期間で各都市が取り組めるようになっています。

PLATEAUはその好例です。国が最初に種をまくことで自治体が自らデジタルツインを発展させていける。アメリカでも地質調査所が「3D Elevation Program」という全国規模のプロジェクトを進めていますが、これは地形データに特化したものです。自治体はそれを基盤に、交通や建築など自分たちに必要な領域にデジタルツインを広げられるのです。

ただし、都市の規模によって必要な複雑さは異なります。東京のような大都市と、小規模な地方都市では必要とされる精度は違う。大切なのは自分たちに合ったツインを持つことです。

十川　古橋さんは先ほどリテラシーの話をされましたが、教育の観点から、すべての市民がGISに触れるべきだと思われますか?

古橋　そうですね。私は普段、大学で学生を教えていますが、世代の違いを強く感じます。私たちが育った時代は2次元の地図が基本でした。しかし今の学生たちはスマホやタブレットで当たり前のように3D表示を扱います。彼らにとって3Dはデフォルトなのです。

教育もそれに合わせていく必要があります。PLATEAUが全国をカバーするようになれば、学生たちは当然のように利用し、維持や更新の仕組みにも関心を持つでしょう。

さらに大事なのは、単に技術を学ぶだけでなく、地域の知識と結び付けることです。地域の文化や歴史、観光、防災などと絡めることで、学生たちはストーリー性のあるユースケースを生み出せます。それが社会にとっても価値あるものになると考えています。

Scott　良いデータを見れば学生はもっと良いデータを求めるようになり、その循環がさらにデータを進化させるということですね。

古橋　そうです。実際、PLATEAUの「Plateau View」には物語を付与する機能があります。ユーザーが自分のストーリーを3Dモデルに重ねることができる。学生たちはそこから新しい発想をどんどん生み出していくと思います。私たちには想像できないようなアイデアが出てくるでしょう。

学生が参加しやすい仕組みを整える

十川　最後に教育関連の活動について伺います。シモンズさん、OGCでは学生や若い世代をどのように巻き込もうとしていますか?

Scott　最近「デベロッパーメンバー」という新しい会員区分を作りました。大学がOGCに加盟していれば、その大学の学生は無料で会員になることができ、卒業後も1年間はメンバーシップを継続できます。

学生がハッカソンや会議に参加するとバッジが付与されます。これを履歴書やポートフォリオに載せればキャリアに直結しますし、企業側にとっても採用判断の指標になります。

同時に、学生から新しいアイデアをもらえるのはOGCにとっても大きなメリットです。ただ、現状の会議は学習コストが高く、学生には敷居が高いのも事実です。そこで今、教育アウトリーチに力を入れています。学生が参加しやすい仕組みを整えることが、今後の最優先課題です。

古橋　私も学生には「自分のポートフォリオをLinkedInやGitHubに載せなさい」と伝えています。採用のとき、同じスキルの学生が2人いたら、企業は必ず様々な貢献の実績がポートフォリオに記述されている方を選びます。PLATEAUやハッカソンの経験も同様です。

オープンデータ、オープンスタンダード、オープンソース

十川　最後のテーマです。「日本とCityGML」。私たちは今後もデータコミュニティを成長させていきたいと考えています。そこでシモンズさん、日本への期待やメッセージがあればお願いします。

Scott　ひとことで言えば「その調子で続けてください」です。日本がPLATEAUで取り組んでいること、そしてそれを広く紹介していることは本当に価値があります。ぜひ国際社会にもっと発信してください。

OGCのウェブサイトでも、毎月ブログを書いてくださって構いません。PLATEAUは「20年以上かけて作られた標準が今、社会にどう役立っているか」を示す事例であり、他国にとっても大きな励みになります。

また、投資額も驚くほど大きいというわけではなく、持続可能なスケールで実現している点も重要です。「自分たちの国でもできる」と思わせる事例なんです。

それから、多くの人から「PLATEAUの資料を英語やドイツ語に翻訳してほしい」と要望を受けています。私は日本語が読めないので、ぜひ国際的に広めていただければと思います。

十川　古橋さん、プロジェクトの立場から最後にひと言お願いします。

古橋　PLATEAUは2020年に始まり、すでに5年の歴史があります。私たちの基本理念は「オープン」です。すなわち、オープンデータ、オープン標準、オープンソースです。

私たちは多くのテキストを公開してきました。主に日本語ですが、生成AIの発達によって多言語翻訳も容易になってきています。GitHubに公開した資料は世界中のAIに取り込まれ、PLATEAUについて質問するとAIがかなり正確に答えられるようになっています。これは5年間オープンに取り組んできた成果だと思います。

データ形式はCityGMLを選びましたが、それは国際標準です。日本だけでなく、他国が同じように都市データを整備するときにも役立ちます。すでにCityGMLコミュニティを通じて海外とも交流があり、互いに知見を提供し合っています。

Scott　データや標準だけでなく、「手法」をオープンにしている点も重要ですよね。どんなツールを使い、どうやって成功させたのか。そのプロセスを共有することで、ほかの国も真似できる。まさに「三つのオープン（データ、標準、ソース）」です。

古橋　もし閉じたやり方を選んでいたら、ここまで知識は広がらなかったでしょう。今の生成AI時代にも対応できているのは、私たちがオープンを選んだからだと思います。AIを活用すれば、学生たちがより早く試作や実験を行えるようになります。その基盤を支えているのは、オープンなドキュメントとデータの公開です。PLATEAUの5年間の活動は、結果的にAI社会に最適化されていたのだと感じます。