検索
English
用語集
サイトマップ
文字の大きさ
拡大+
縮小-
ホームに戻る
国土交通省について
政策・仕事
報道・広報
統計情報・白書
申請・手続
ホーム
>>
政策・仕事
>>
河川トップ
>>
海岸
>>
海岸事業の紹介
|
河川トップ
|
河川
|
ダム
|
砂防
|
海岸
|
防災
|
環境
|
利用
|
国際
|
技術・情報
|
記者発表
|
災害・渇水情報
|
審議会等
|
イベント
0.ホーム
1.津波はどうして起こるの?
2.津波は恐ろしいの?
3.どのような津波が起こったの?
4.津波は防げるの?
5.津波の発生を知るにはどうすればいいの?
6.津波から身を守るにはどうすればいいの?
2-1津波の被害
/ 2-2津波に対して危険な地域
2-2津波に対して危険な地域
過去の津波記録や津波予測により、日本列島における危険な地域としては、三陸海岸、東海・東南海・南海沿岸、日本海東部沿岸などがあげられます。
中央防災会議では今後起こるであろう海底地震の規模とその切迫度について、調査会等で想定を行っています。
地震発生の切迫度
想定される地震
切迫度・発生確率
マグニチュード
出典
東海地震
いつ発生してもおかしくない
M8.0
注1
東南海地震
今世紀前半での発生が懸念
30年以内 50%程度
M8.2
-
注2
注3
南海地震
今世紀前半での発生が懸念
30年以内 40%程度
M8.6
-
注2
注3
三陸沖から房総沖の海溝寄りのプレート間大地震(津波地震)
30年以内 20%程度
M8.2
注4
宮城県沖地震
30年以内 90%程度
M7.5
注4
注1:中央防災会議「東海地震対策専門調査会」(平成13年12月)
注2:中央防災会議「東南海・南海地震等に関する専門調査会」(平成15年12月)
注3:地震調査研究推進本部「南海トラフの地震の長期評価について」(平成13年9月)
注4:地震調査推進本部地震調査委員会(平成14年9月)
東南海・南海地震による災害から国民の生命、身体及び財産を保護するため、平成14年7月に「東南海・南海地震に係る地震防災対策の推進に関する特別措置法」が制定されました。同法第3条の規定に基づき、平成15年12月17日に1都2府18県652市町村が東南海・南海地震防災対策推進地域として指定されました。同推進地域においては、国・地方公共団体・民間事業者等が各種計画を策定し、それぞれの立場から地震防災対策を推進することとなっています。
東南海・南海地震対策推進地域の指定基準に該当する市町村(→
拡大図
)
(地震:震度6弱以上、津波:津波高3m あるいは浸水深2m 以上で海岸堤防が低い)
(出典:「東南海、南海地震等に関する専門調査会(第14回)」中央防災会議)
海岸における津波の高さの最大値分布(1) (→
拡大図
)
海岸における津波の高さの最大値分布(2) (→
拡大図
)
海岸における津波の高さの最大値分布(3) (→
拡大図
)
(出典:「東南海、南海地震等に関する専門調査会(第10回)」中央防災会議)
津波の集中
また、V字谷・U字谷・湾部などの地形では津波の集中が起こり、波高が大きくなる傾向があります。したがって、上に示した津波の高さ最大値分布図に示す最大値より大きな津波が起こることもあります。
[
←もどる
次へ→
]